ステーキ界の雄として親しまれているブロンコビリーが、2019年07月16日に発表した同年1月から6月までの単独決算は、業界の厳しさを物語る結果となりました。公表されたデータによれば、この半年間の最終的な儲けを示す税引き利益は、前年の同じ時期と比べて20％も減少し、7億7300万円に留まったのです。SNS上では「お気に入りのお店だから頑張ってほしい」といった応援の声がある一方で、「最近の物価高が直撃しているのでは」と鋭く指摘するユーザーも見受けられました。
今回の業績悪化を招いた最大の要因は、深刻な人手不足に伴う人件費の膨らみだと言えるでしょう。外食産業全体が直面している課題ではありますが、質の高いサービスを維持するためには、どうしても労働コストを上積みせざるを得ないのが現状です。専門的な視点で補足しますと、人件費とは単なる給料だけでなく、採用活動に要する費用や教育コストも含まれます。こうした固定費の増大が、経営の柔軟性を奪う大きな重荷となって、利益を押し下げる結果を招いたと考えられます。
看板メニューの牛肉価格も高騰！コスト管理と成長戦略のジレンマ
利益を圧迫したのは人件費だけではなく、ステーキ店にとっての命ともいえる牛肉の調達価格が上昇したことも大きな痛手でした。売上高については111億円と、前年並みの水準をどうにか維持したものの、本業の稼ぎを示す営業利益は17％減の11億円まで落ち込んでいます。材料費と人件費という、飲食業における二大コストが同時に跳ね上がる「ダブルパンチ」に見舞われた形ですが、これは同社に限らず、今の日本の外食チェーンが共通して抱える根深い構造的問題なのです。
しかし、ブロンコビリーは決して守りの姿勢に入っているわけではありません。この苦境の中であっても、2019年上半期には新たに2店舗をオープンさせており、積極的な拡大路線を継続しています。個人的な見解を述べさせていただきますと、コスト増を理由に出店の手を緩めるのではなく、あえて攻めの姿勢を崩さない点に、ブランド力への強い自信を感じます。ただし、単に店を増やすだけでなく、原材料費の変動に左右されない独自のサプライチェーン構築が、今後の命運を分けるでしょう。
注目の通期見通しについて、同社は2019年12月期における従来の業績予想をあえて変更していません。最終的には売上高が前期比5％増の235億円に達すると見込んでおり、税引き利益は9％減の16億円となる見通しを立てています。SNSではこの強気な姿勢に対し「今後の挽回策に期待したい」との反応が寄せられました。下半期に向けた戦略的なメニュー開発や、効率的な店舗運営がどれほど結実するのか、投資家やファンからの熱い視線が注がれています。