世界屈指の人口を抱えるインドにおいて、移動の概念を根底から覆すような画期的なプロジェクトが動き出しました。総合商社大手の三井物産は2019年07月22日、インドのグルガオンに本拠を置く「トレジャー・ベース・ベンチャーズ」への出資を公式に発表したのです。出資額は約15億円にものぼり、2020年の秋までには全額の払い込みが完了する予定となっています。この投資の狙いは、電動三輪タクシーを用いたライドシェアサービス「SmartE（スマート・イー）」の劇的な規模拡大にあります。
そもそも「ライドシェア」とは、同じ目的地や方向へ向かう人々が1台の車両に相乗りし、移動コストを分かち合う合理的な仕組みを指します。SNS上では「インドの深刻な渋滞や大気汚染を解決する切り札になるのでは」と、その環境性能と利便性に期待を寄せる声が相次いでいます。現在はデリー・メトロの12の駅を拠点に、約800台の車両と5カ所の専用充電ステーションで運用されていますが、今回の資金調達を経て2023年までには現在の60倍を超える5万台体制へと一気に拡充される見込みです。
ラストワンマイルを繋ぐ電動三輪タクシーの利便性と環境への配慮
「SmartE」が特に注目されている理由は、地下鉄の駅から目的地までの、いわゆる「ラストワンマイル」と呼ばれる短距離移動を補完する点にあります。初乗り2キロメートルが10ルピー（日本円で約15円）という価格設定は、現地では比較的高級な部類に入りますが、信頼性と快適さを求める層からは絶大な支持を集めています。排ガスを出さない電動車両（EV）を採用しているため、環境への負荷が極めて低い点も、現代の都市交通において重要なアドバンテージとなるでしょう。
実際の利用シーンを想像すると、専用のスマートフォンアプリやQRコードによるキャッシュレス決済が導入されており、非常にスマートな移動体験が提供されています。現時点でも1日あたり10万人という驚異的な数のユーザーがこのサービスを利用しており、デジタル技術を駆使した利便性の高さが伺えます。三井物産は今後、単なる資金提供に留まらず、利用者向けの新たな付加価値サービスを共同で開発し、このエコシステムをさらに強固なものにしていく構えを見せています。
筆者の視点としては、この取り組みは単なるビジネスの枠を超え、インドという巨大市場における「生活の質」の向上に直結する素晴らしい挑戦だと感じています。特に、混沌とした都市部の交通網をデジタルとクリーンエネルギーで整理していくアプローチは、日本企業が持つ技術力やマネジメント能力を活かせる絶好の舞台でしょう。今後、デリーの主要駅を網羅するほどに普及すれば、現地の風景そのものが劇的に変化していくに違いありません。