アメリカを代表する自動車メーカー、ゼネラル・モーターズ（GM）が2019年08月01日に発表した2019年04月01日から2019年06月30日までの第2四半期決算は、世界的な市場環境の変化を色濃く反映するものとなりました。同期の純利益は24億1800万ドルに達し、前年の同じ時期と比較して1％のプラス成長を記録しています。この数字は、自動車業界全体が激動の渦中にあることを考えれば、非常に堅調な推移であると評価できるでしょう。
今回の決算において特筆すべき点は、地域ごとの明暗がはっきりと分かれたことです。世界最大の自動車市場である中国では、景気後退や消費マインドの変化により販売台数が落ち込み、苦戦を強いられました。しかし、そのマイナス分を補って余りある成果を上げたのが、本国である北米市場です。ここでは、ピックアップトラックやSUVといった「大型車」の需要が爆発的に伸び、経営の屋台骨を支える結果となりました。利益率の高い車種への集中が、見事に功を奏した形です。
SNS上では、この「大型車シフト」に対してさまざまな声が上がっています。投資家層からは「SUVへの特化が利益率の改善に直結しており、経営判断が迅速だ」と称賛する投稿が見受けられます。その一方で、環境意識の高いユーザーからは「燃費の悪い大型車に頼る収益構造は、将来の電動化シフトにおいてリスクにならないか」といった懸念の声も聞かれました。時代のニーズと収益性のバランスをどう取るか、ネット上でも活発な議論が交わされている状況です。
ここで注目したい「利益率」という専門用語について少し解説しましょう。これは売上高に対して、どれだけの利益が残ったかを示す指標であり、企業の「稼ぐ効率」を意味します。GMは今回、単に車をたくさん売ることよりも、一台あたりの儲けが大きい高付加価値な大型車を売ることに注力しました。たとえ販売台数が劇的に増えなくとも、この利益率を向上させることで、企業としての体力や純利益をしっかりと底上げすることに成功したわけです。
筆者の視点としては、現在のGMの戦略は極めて現実的で賢明な選択だと感じています。もちろん長期的なカーボンニュートラルへの対応は不可欠ですが、変革期には莫大な研究開発費が必要です。その資金源を確保するためには、今売れる大型車で着実にキャッシュを稼ぐ必要があります。中国での苦境を北米のブランド力でカバーする姿からは、グローバル企業としての柔軟な対応力が伺えます。今後、この収益をいかに次世代技術へ投資していくかが、次なる鍵となるでしょう。