日本のIT業界に大きな激震が走りました。世界的なテクノロジーリーダーであるデルは、2019年8月5日付で、新社長に大塚俊彦氏が就任することを正式に発表したのです。大塚氏は現在、グループ会社であるEMCジャパンの社長を務めており、今後は両社のトップを一人で担う「兼務体制」となります。このニュースは、単なるリーダーの交代に留まらず、デルとEMCという巨大ブランドが真に一つの組織へと融合していく、歴史的な転換点を象徴していると言えるでしょう。
新社長に抜擢された大塚俊彦氏は、1962年生まれの56歳です。1985年3月に早稲田大学理工学部を卒業後、日本アイ・ビー・エムへ入社し、長年にわたりIT業界の最前線でキャリアを積んできました。2014年にはEMCジャパンの社長に就任し、卓越したリーダーシップで日本市場における成長を牽引してきた人物です。今回の人事により、これまでのデルを支えてきた平手智行社長は代表権のある会長へと退き、大塚氏が実務の指揮を執る強力な体制へと移行します。
「エッジからクラウドまで」を実現する、二社兼務という戦略的決断
ここで注目すべきは、なぜ今「兼務」なのかという点です。IT業界では「デジタルトランスフォーメーション（DX）」、つまりデータとデジタル技術を駆使してビジネスモデルを抜本的に変革する動きが加速しています。企業がDXを成功させるには、PCなどの「エッジ」端末から、データを蓄積する「ストレージ（記憶装置）」、さらには高度な処理を行う「クラウド」まで、一貫したインフラが必要です。デルとEMCが手を取り合うことで、この全領域をカバーする「総合力」が試されているのです。
SNS上では、今回の人事に対して「ついにワンリーダー体制になったか」「日本市場での統合が一段と進む予感がする」といった、期待を込めた反響が数多く見受けられます。長らく別組織として動いてきた両社が、大塚氏という一人のトップの下で一枚岩となることで、意思決定のスピードが飛躍的に高まることは間違いありません。顧客にとっては、窓口が一本化されるだけでなく、より複雑な課題に対して迅速かつ柔軟な提案が受けられるようになるという、大きなメリットが期待できるでしょう。
私自身の見解を述べさせていただくなら、この人事は日本のITインフラ市場における「デル テクノロジーズ」の覇権を決定づける一手になると確信しています。ハードウェアの強みを持つデルと、ソフトウェア定義の技術に秀でたEMC。この二つの DNAを大塚氏がどう融合させ、日本独自のビジネス環境に適応させていくのか。新体制が始動する2019年8月5日、日本のデジタル変革は新たなステージへと突入します。今後の同社の動向から、片時も目が離せません。