2019年07月31日時点における、東京証券取引所およびジャスダック、マザーズ市場の信用残高データが公開されました。今回の集計では、投資家からの注目度が高いネオスやｅｎｉｓｈ、日本通信といった銘柄に加え、経営再建が話題のジャパンディスプレイ（Jディスプレ）やレオパレス21などの顔ぶれが並んでいます。市場全体が揺れ動く中で、これらの銘柄がどのような需給バランスにあるのか、詳細な数字から読み解いていきましょう。
信用取引には、証券会社が資金を貸し出す「制度信用」と、各証券会社が独自にルールを決める「一般信用」の2種類が存在します。今回のデータはこの両方を合算したもので、市場全体のエネルギーを測る重要な指標です。特に「売残（売りざん）」は将来の買い戻し要因となり、「買残（かいざん）」は将来の売り圧力になるため、この増減比を確認することは、目先の株価予測において欠かせないプロセスといえるでしょう。
SNS上では、特に日本通信やネオスのボラティリティの高さについて、個人投資家たちが熱い議論を交わしています。「これだけ買残が溜まっていると上値が重そうだ」といった警戒感や、「逆日歩（ぎゃくひぶ）が発生するのではないか」という期待の声が入り混じっている状況です。逆日歩とは、信用売りが殺到して貸し出す株が足りなくなった際に発生する追加コストのことで、これが買い方の利益を押し上げるブースターになることも珍しくありません。
編集者の視点から分析すると、現在のマーケットは非常に神経質な展開を見せていると感じます。レオパレスや東海カーボンといった銘柄に大きな売買の偏りが見られるのは、先行きの不透明さを物語っているのではないでしょうか。規制銘柄や日々公表銘柄に指定されているものは、それだけ投機的な資金が流入している証拠でもあります。安易な追随は禁物ですが、こうした需給の歪みにこそ、短期的な収益チャンスが隠されているのもまた事実です。
今回の2019年07月31日データによれば、東証1部の主力からマザーズの成長株まで、前日比での増減が激しくなっています。特に経営リスクを抱える銘柄において買残が積み上がる現象は、リバウンドを狙う投資家の執念を感じさせますね。しかし、信用買いは半年以内の決済が原則であるため、株価が停滞すれば一転して投げ売りの連鎖を招く恐れがあることも、常に頭の片隅に置いておくべき重要なポイントではないでしょうか。