2019年6月12日正午時点の東京外国為替市場では、円相場がわずかに上昇する展開となりました。前日の海外市場における米株式相場の下落、これが円買い・ドル売りの動きを加速させ、その流れを東京市場が引き継いだ格好です。為替レートは、1ドル＝108.47〜108.48円と、前日比で13銭の円高水準で推移していました。
この「円買い・ドル売り」とは、投資家がリスク回避の姿勢を強めている時に見られやすい現象です。一般的に、株式市場のようなリスク資産が下落すると、投資家はより安全とされる資産に資金を移す傾向があります。その際、日本円は国際的に見て安全資産（セーフティ・アセット）とみなされており、世界経済の不透明感が高まると、円が買われやすくなるのです。今回の米株式相場の下落は、まさにこの動きを誘発した大きな要因と言えるでしょう。
しかし、円の上昇には歯止めがかかる場面も見受けられました。これは、国内の輸入企業が「円売り・ドル買い」の取引を行ったためです。輸入企業は、海外から商品を仕入れる際にドルでの支払いが必要になるため、円を売ってドルを調達（買う）必要があります。こうした実需に基づくドル買いの需要が、円高への過度な進行を抑える抵抗線として機能したのです。その結果、円は小幅な上昇に留まったと言えるでしょう。
ユーロ相場も対円ではわずかに上昇し、1ユーロ＝122.88〜122.89円（6銭の円高）で取引されていました。また、対ドルでは1ユーロ＝1.1328〜1.1329ドルと、ユーロ高・ドル安の傾向が見て取れます。このことから、この日の市場全体としては、ドルに対する信認がやや低下し、相対的に円やユーロなどの通貨が買われやすい状況にあったと推察されます。
このニュースに対し、SNS上では「ついにドル円108円台ですか、このまま円高が進むのでしょうか？」「米国の株価の動きがダイレクトに円相場に影響するのですね」といった、今後の動向を懸念する声や市場の連動性に着目した意見が散見されました。リスク回避の円買いが継続するか、あるいは実需のドル買いが優勢になるか、今後の市場参加者の動向から目が離せません。