JR東海は2019年6月12日、定例記者会見において、金子慎社長からリニア中央新幹線プロジェクトに関わる社内体制を大幅に強化する方針が発表されました。これは、東京・品川と名古屋を結ぶ大動脈を形成し、日本の未来を左右するこの巨大プロジェクトの実現に向けて、同社が一段と本腰を入れるという強い意志の表れと言えるでしょう。
具体的には、7月の定期異動でリニア関連部署の社員を現在の体制から約1割増員し、総勢で1,480人とする計画です。この人員強化は、技術的な課題への対応だけでなく、建設工事の進捗管理や、最も難航が予想されると言われる用地取得の局面で大きな役割を果たすことになります。また、これと同時に、沿線地域で用地取得を専門に担う部門を新設することも明らかにされました。
この「用地取得」とは、リニアの駅や路線を作るために、土地の所有者から必要な土地を適正な手続きと補償のもとに譲り受ける作業のことです。これは地元住民との丁寧な対話が不可欠であり、プロジェクト推進の鍵を握る重要なステップとなります。JR東海がこの部門を新設するということは、残された難関区間での準備を本格化させ、計画を前に進めるための環境整備を急ぐ姿勢を示しているのでしょう。
一方で、現時点で主要な本体工事が着工されていない静岡県内の工区についても言及がありました。大井川の水資源への影響などを巡って静岡県との調整が続いているこの区間について、金子社長は「なんらかの措置やご指導をしていただけるとありがたい」と述べ、国（国土交通省）による調整と仲介への強い期待を表明しています。国家プロジェクトであるリニア建設において、JR東海としては国のリーダーシップのもとでこの難局を乗り越えたいと考えている様子がうかがえるのです。
金子社長は名古屋市内で開かれた会見で、「一層の体制強化を図り、計画を進めていく」と力強く語りました。リニア中央新幹線は、最高時速500kmで走行する超電導リニア技術を用いた次世代型高速鉄道であり、開通すれば品川・名古屋間を最速40分で結ぶことになります。この圧倒的な速達性は、日本の経済活動や人々の生活圏にパラダイムシフトをもたらす潜在力を持っています。
このJR東海による発表と、不撓不屈の精神でプロジェクトを推進しようとする姿勢に対して、SNS上でも大きな反響が見られました。「いよいよ本気で進めるという決意が見える」「難航している静岡の問題もこれで動くといい」「技術者や交渉担当者が増えるのは心強い」といった、期待と応援の声が多く寄せられていました。国民全体が、日本の技術力の粋を集めたこの一大事業の完成を心待ちにしていることが伝わってきます。
私は編集者として、このリニア中央新幹線プロジェクトは単なる交通インフラの整備に留まらず、日本の持続的な発展を支える背骨になると確信しています。難題が山積しているのは事実ですが、今回の体制強化は、目標である2027年（品川・名古屋間開業）に向けて、確固たる一歩を踏み出したと評価すべきです。JR東海には、国民の期待に応えるべく、引き続き地元との対話を大切にしながら、英知を結集してこの国家的なミッションを完遂してほしいと切に願っています。