2019年6月14日午前、安倍晋三首相は、イラン・イスラム共和国への歴史的な訪問日程を終え、政府専用機にて無事、羽田空港へ帰国されました。このイラン訪問は、日本の現職首相としては実に41年ぶりという大変に異例かつ重要なもので、国際社会、特に緊迫する中東情勢において、日本が平和的な役割を果たす意思を示すものとして大きな注目を集めています。今回の外交の舞台裏では、イランの最高指導者であるハメネイ師、そしてロウハニ大統領と立て続けに会談が実現し、日本が世界に誇る独自の外交ルートと、首相の粘り強い姿勢が際立つ結果となりました。
当時のイランとアメリカ合衆国の間では、アメリカがイラン核合意（正式名称は「包括的共同行動計画（JCPOA）」といいます。イランの核開発を制限する代わりに、国際的な制裁を解除するという内容の国際合意です）から離脱し、対イラン制裁を再強化したことで、両国の関係は極度に悪化しておりました。国際情勢がこれほど不安定な状況下で、日本が長年の友好関係を持つイランへ、アメリカの同盟国である日本の首相が乗り込むという行為は、「緊張緩和に向けた仲介役」としての日本の存在感を、世界に強くアピールするものだったと評価できます。
イラン側の報道でも、この安倍首相の訪問はポジティブに取り上げられていたようです。特に、最高指導者であるハメネイ師との会談は異例中の異例であり、イラン国内においても日本の首相の41年ぶり訪問という歴史的な意義が強調されて、歓迎ムードが伝わってまいりました。ハメネイ師からは、トランプ大統領のメッセージは受け入れられないという厳しい反米的な発言があったと報じられていますが、そのうえで、安倍首相個人の善意や誠実さについては信頼を表明しており、この一連の会談は、直接対話こそが事態打開の糸口になると信じる、日本外交の真骨頂を示すものだと言えるでしょう。
今回の訪問に対するSNSでの反響も大きなものでした。アメリカとイランという二大大国にパイプを持つ安倍首相の外交手腕を評価する声があがる一方、「本当に緊張緩和につながるのか」「巻き込まれないか不安だ」といった、中東情勢の複雑さゆえの懸念の声も多数見受けられました。しかしながら、戦争を回避し、あくまで対話による解決を目指すという日本の姿勢は、多くの国民に共感を呼んでいると筆者は感じています。平和国家である日本が、この緊迫した局面で「仲介役」という困難な役割を担うことの意義は、計り知れないほど大きいものです。
会談を終え帰国した安倍首相は、近日中にトランプ米大統領と電話で協議し、今回のイラン側との会談結果を詳細に説明する予定です。これにより、イラン側の真の意図や、対話への可能性をアメリカ側に伝える、重要な役割を果たすことになるでしょう。日本が独自の立場で築き上げてきた、イランとの長年にわたる信頼関係は、今まさに、世界平和に向けた貴重な資源として最大限に活用されているのです。今後の日本外交の動きに、引き続き注目していく必要がありそうです。