化学業界に激震です。三井化学は2019年7月1日出荷分から、フェノールの価格を1キログラムあたり15円以上、率にしておよそ6％前後という大幅な引き上げに踏み切ります。このフェノールは、耐熱性や機械的強度に優れる合成樹脂をはじめ、様々な化学製品の原料として世界中で利用されている重要な基礎化学品です。今回の値上げは、世界的な需要の高まりと、避けられないコスト増への対応策として注目されています。
今回の価格改定の背景には、主に生産設備の修繕費や物流費の高騰があります。これまでフェノールの大口取引価格は、その主要原料であるベンゼンの価格変動に応じて決められてきましたが、今回の値上げは、それ以外の諸経費、いわゆる「ベース部分」のコスト上昇分を価格に転嫁するという、同社として初めての試みです。ベンゼンとは、ガソリンやプラスチック、合成ゴムなど多様な製品に使われる芳香族炭化水素の一種で、その円建て価格はJXTGエネルギーが公表する指標などを参考に設定されています。
この値上げの動きに対し、SNS上では「ついに来たかという感じ」「需要が増えているなら仕方ないが、最終製品への影響が心配」といった、業界関係者や関連企業の懸念の声が多く見受けられます。また、「日本の化学産業の国際競争力を維持するためにも、適正な価格転嫁は必要」という理解を示す意見も少なくありません。世界的にフェノールの用途拡大が進む中で、原料メーカーが安定供給と品質維持のために設備投資やメンテナンスを行うのは不可欠な活動であり、そのコストを適切に価格に反映させるのは健全な経済活動の証だといえるでしょう。
特に物流費の上昇は、日本国内だけでなくグローバルな課題となっており、人件費増やトラック運転手の労働環境改善の動きと密接に関わっています。製造業者が高品質な製品を安定して市場に届け続けるには、製造原価だけでなく、サプライチェーン全体にかかる費用、すなわち製品が工場を出て消費者の手に届くまでのあらゆる費用を適正に評価する必要があります。今回の三井化学の決断は、こうした現代の経済環境におけるコスト構造の変化に、真正面から向き合ったものだと評価できます。
私の見解では、この値上げは、日本の化学産業が持続可能な成長を遂げるために必要な「痛み」だと考えます。原料メーカーが適切な利益を確保できなければ、技術開発や環境対策への投資が滞り、長期的には製品の品質低下や供給不安につながりかねません。フェノールをはじめとする基礎化学品は、私たちの豊かな生活を支える製品の「土台」であり、その土台を強固に保つためには、需要家側も適正な価格を受け入れる姿勢が求められるでしょう。2019年7月1日以降、この値上げがどのような波紋を広げるのか、引き続きその動向を注視していく必要があるでしょう。