2019年6月1日、横浜市を走る自動運転の新交通システム「シーサイドライン」で発生した列車逆走事故は、多くの人々に衝撃を与えました。この事故を受けて、運輸安全委員会は同年6月14日、衝突の直前に車両内で発生した**「断線」が、列車の進行方向を正常に切り替えられなかった原因である可能性が極めて高いことを明らかにしました。この新交通システムとは、コンピューター制御により無人で運行される交通機関のことで、シーサイドラインもこの一種です。人々の生活を支える公共交通機関での事故だけに、SNS上でも「自動運転でもこんな事故が起こるなんて怖い」「原因究明と再発防止を徹底してほしい」といった、不安や早期の安全確保を求める声が多く見受けられました。
運営会社である横浜シーサイドライン（横浜市金沢区）は、この調査結果を受け、異常が検知された際には発車指令を出さないようにシステムを緊急で改善する方針を発表しました。運輸安全委員会の調査によれば、シーサイドラインの車両内部には、駅からの進行指示をモーターに伝えるための配線が2本設置されています。事故を起こした車両では、事故発生直前の新杉田駅（同市磯子区）から金沢八景駅（金沢区）方面への信号を伝達する配線、通称「F線」が切断されていたことが判明しています。
一方、反対方向への指示を伝える「R線」**は切れていなかったため、事故直前まで保持されていた新杉田駅方面へ進む指示がそのまま維持されてしまいました。結果として、列車は逆走を続け、終端にある車止めに衝突したと推測されています。この断線は、配線が車体内部の骨組みに長期間接触し続けたことで損傷し、熱によって溶けた可能性が高いと横浜シーサイドラインは説明しています。このような単純な部品の損傷が、大きな事故につながるという事実は、自動運転システムの信頼性について深く考えさせられる出来事だと言えるでしょう。
🚂再発防止に向けた具体的な対策と他のシステムでの検証
この事故の教訓を活かし、横浜シーサイドラインは再発防止策として、車両のモーター制御装置のソフトウェアと電気回路の設計を変更するとしています。具体的には、配線に異常を検知した場合には、絶対に発車指令が出ないような安全機構を導入する計画です。人為的なミスを排除できるとされる自動運転システムであっても、機器の物理的な故障や経年劣化に対する対策が、運行の安全性を確保する上でいかに重要であるかを改めて認識させられますね。
また、国土交通省は同日に開催された事故防止のための検討会で、他の新交通システム事業者における検証結果を報告しました。この報告では、シーサイドラインと同様の断線が発生した場合でも、異常が検知された際に車両が自動で停止する装置などを備えているため、逆走事故が発生しないことが確認されたと説明されています。これにはSNSでも「他の会社はちゃんと対策してるんだな」「シーサイドラインも早く安全になってほしい」といった、安堵と期待の声が入り混じっています。
この日の検討会には、横浜シーサイドラインを含む、新交通システムを運行する7つの事業者が参加しました。彼らは、断線以外の事故原因が存在しないかを詳細に検証し、運行再開に向けて、策定された再発防止策が適切であるかどうか、無人運転再開の是非を含めて議論を進める見通しです。私たち編集部としても、今回の事故原因が早期に特定されたことは、今後の安全対策を確実なものにする上で非常に意義深いと感じています。公共交通機関は市民生活の基盤であり、一刻も早い安全性の確保と信頼回復を心から願っております。