大手旅行会社の日本旅行が、2019年6月14日、驚きのニュースを発表いたしました。それは、西日本新聞社（福岡市）の100%出資旅行子会社である西日本新聞旅行（同）の株式の70%を取得し、子会社化するというものです。この資本提携は、旅行業界と地域経済に大きな波紋を広げています。子会社化の正式な取得日は同年7月1日付となっており、取得金額は非公表とされていますが、その背景には両社の事業を融合させ、地域誘客を大幅に拡大するという強い意志が感じられます。
この株式取得と同時に、日本旅行と西日本新聞社は「包括的業務提携契約」も締結されました。この提携により、西日本新聞社グループが主催するさまざまなイベントに関連するツアーを、日本旅行が持つ豊富な企画力と営業力を駆使して展開していく計画です。新聞社グループの持つ強固な地域ネットワークと情報発信力、そして日本旅行の持つ全国規模の集客力を掛け合わせることで、地域に根差した魅力的な旅行商品を創出し、より多くの人々を西日本地域へと呼び込むことができるでしょう。
このニュースは、地域経済活性化の起爆剤となり得るとして、SNS上でも大きな反響を呼んでいます。特に「地元紙と大手旅行会社のタッグは最強だ」「新聞社の持つ情報資産と旅行会社の企画力が合わさるとどんなツアーが生まれるのか楽しみだ」といった、期待の声が多く見受けられます。既存の旅行の枠を超えた、メディアミックスによる新たな旅の体験が生まれる可能性に、多くの人々が注目していると言えるでしょう。
私自身、この動きは非常に理にかなった、革新的な提携だと考えております。特に地域メディアである西日本新聞社の持つ、その地域固有の情報、歴史、文化への深い洞察は、他の旅行会社では得難い貴重な資産です。日本旅行がこの資産を活かし、従来のパッケージツアーにはない、ディープな体験型旅行などを企画できれば、観光客の誘致だけでなく、真の意味での地域貢献、ひいては地方創生へと繋がるのではないでしょうか。今後の両社の協業による、具体的な施策の展開に注目していきたいところです。