🔥【内定辞退のリアル】学生の約9割は「電話」を選択、企業との間に生じる”サイレント”のすれ違いとは？【2020年卒就活】

2019年6月16日、就職活動が佳境を迎える中で、内定をもらった後にそれを辞退する行為、すなわち**「内定辞退」をめぐる関心が非常に高まっています。日本経済新聞社が主要企業100社と、内定辞退経験を持つ若手社員を対象に実施した大規模なアンケート調査の結果から、企業と就職活動生の間に横たわる意識のズレが浮き彫りとなりました。内定辞退を伝える際の手段は、若手社員の約9割、企業の約7割が「電話」を選択しているものの、実は企業の約2割は直接対面での辞退を望んでいることが判明したのです。

この調査は、日本経済新聞社が就職情報大手のディスコ社の協力を得て、2019年6月上旬に実施されました。内定辞退経験のある入社1～2年目の若手社員728人、そして国内の主要企業100社が回答を寄せています。内定を辞退した若手社員が実際に選んだ手段は、電話が85%、メールが24%、対面が7%という内訳でした。電話を選んだ理由としては、「それが礼儀だと考えたから」が42%、「電話で内定を伝えられたから」が35%と、「礼儀」を重視する学生の意識が見て取れます。メールよりも電話のほうがより丁寧な伝え方であると、多くの就活生が認識していると言えるでしょう。

学生側からは、「電話で誠意を伝えれば十分で、直接会う必要はない」「電話だと引き止めにあう可能性があり、メールで済むならそれに越したことはない」といった本音が聞かれました。一方、企業が最も望ましいと考える内定辞退の伝達手段は、電話が66%で最多でした。その理由としては、「辞退の理由を聞きたい」（92%）、「誠意が伝わるから」（35%）、「説得する機会がほしい」（30%）などが挙げられています。両者ともに電話での連絡が多いものの、企業側には対面での辞退を強く希望する声も根強く残っています。対面を望む企業は16%にのぼり、そのうちの94%が「理由を聞きたい」、50%が「説得の機会がほしい」と回答しています。さらに、他人が内定者を装って辞退する「なりすまし」を防ぎたいという、現代ならではの懸念を理由に挙げる声もありました。メールでの辞退を容認する企業はわずか5%にとどまっています。

この調査で、企業側の不満として明らかになったのが、学生からの辞退連絡がない「サイレント辞退」**の多さです。回答した企業の2割が「辞退の連絡がない学生が目立つ」と、強い不満を示しました。ある化学メーカーは「連絡がないことでチャンスを失う学生がいることを忘れないでほしい」、ある機械メーカーは「手段は何でも構わないので、自分の意思をはっきり伝えてほしい」と、就活生に対して強く訴えかけています。人材研究所の曽和利光氏は、連絡なしは当然ながら良くない行為だとしながらも、「企業と学生の間に信頼関係が築けていないことも原因の一つであり、企業側が学生が話しやすい環境を整えるべきではないか」と、企業側の姿勢にも改善の余地があることを示唆しているのです。

企業側にも存在する「サイレント」問題

一方で、若手社員に対して本選考以降の不採用通知が実際にあったかを聞いたところ、驚くことに63%が「なかった」と回答しました。不採用通知は「ご活躍をお祈り申し上げます」という定型文から**「お祈り」とも呼ばれていますが、この通知すらもらえない「サイレントお祈り」に就活生は悩まされている実態が判明しました。現役の就活生である23歳の女子学生からは「第1志望の企業から不採用通知が届いていないため、内定辞退もできず、内定を得た企業からは『早く返事を』とせかされて板挟みになっている」という切実な声が聞かれています。

この状況に対し、就職活動経験者からは「学生には辞退の連絡を求めるのに、不合格の通知を出さないのはマナー違反だ」「せめて、いつまでに連絡がなければ不採用であると明記してほしい」といった、企業に対する不満の声が噴出しています。ある商社の人事担当者は、「人材確保に不安を抱える企業の中には、返信期限を設けてしまうと内定候補者が減少してしまうのではないかと危惧するところもあるようです」と、企業側の苦しい胸の内を明かしています。

現在の就職活動は、依然として学生優位の「売り手市場」が継続しています。リクルートキャリア社の調査によると、2020年卒の学生が既に内定を取得した人のうち、辞退を伝えた割合（内定辞退率）は、2019年6月1日時点で44%に上り、これは2017年卒と比較して11ポイントも高い水準です。SNS上でも、「サイレント辞退は良くないが、サイレントお祈りをする企業も同じではないか」「企業と学生は対等な関係であるべき」といった意見が活発に飛び交っており、学生の意識の変化が鮮明です。

従来、採用活動は「選ぶ側の企業」と「選ばれる側の学生」という構図が主流でしたが、就職コンサルタントの福島直樹氏は、現在では「内定者が企業を選ぶ」**という意識が広がりつつあると指摘しています。このように変化する学生の意識に対し、企業側が戸惑いを覚える側面もあるのでしょう。双方が不信感を募らせる「サイレント」な状況を解消し、より建設的で誠意あるコミュニケーションを確立することが、今後の採用活動において極めて重要になってくるでしょう。