パワー半導体の名門として知られるサンケン電気より、2019年10月1日付で実施される重要人事と組織改革のニュースが飛び込んできました。今回の発表では、デバイス事業本部やパワーシステム本部を中心に、技術力の集中と意思決定の迅速化を狙ったドラスティックな変更が盛り込まれています。まさに次世代の成長を見据えた布石と言えるでしょう。
特筆すべきは、デバイス事業本部内の「技術本部」に設置されるマーケティング統括部プロフィットセンターです。この新設組織の室長には木丸義幸氏が抜擢されました。プロフィットセンターとは、単にコストを管理するだけでなく、自ら利益を生み出す責任を持つ部門を指します。技術と市場ニーズを直結させ、収益性を最大化しようとする同社の強い意志が伝わってきますね。
また、パワーシステム本部においても大きな動きが見られます。パワー技術統括部長には、これまで品質の要を担ってきた大石英輔氏が就任することになりました。品質保証のバックグラウンドを持つリーダーが技術部門を率いることで、製品の信頼性がさらに強固なものになるはずです。SNS上でも「品質重視の姿勢が技術部門にどう波及するか楽しみだ」といった期待の声が上がっています。
同本部内には新たに第1から第3までの技術部が設置され、それぞれ長村昌春氏、菅原雅男氏、杉浦英人氏がリーダーを務めます。さらに、生産の要となる資材・生産管理には川合良氏が、品質保証には斎藤仁氏が就任する体制となりました。各分野のスペシャリストを適材適所に配置することで、開発から製造、品質管理までの一貫したサプライチェーンを強化する狙いが明確です。
機動力と専門性を追求する2019年秋の機構改革
今回の組織変更のハイライトは、単なる人の入れ替えに留まらない「機構改革」そのものにあります。まず、デバイス事業本部に属していた「オプト事業部」が技術本部へと移管されました。オプト、つまり光関連の技術を技術本部に集約することで、他のデバイス技術とのシナジー（相乗効果）を生み出し、研究開発のスピードを加速させる狙いがあると考えられます。
さらに、パワーシステム本部では、これまで一体だったパワーマーケティング統括部から「パワー技術統括部」を分離独立させました。マーケティングと技術を分けることで、それぞれの専門性をより深く追求できる環境を整えた形です。一方で、分離されたマーケティング機能は営業本部へと移管されます。これは、市場の声をよりダイレクトに販売戦略へ反映させるための戦略的な判断でしょう。
編集者としての視点から言えば、この改革はサンケン電気が「技術の深掘り」と「顧客への接近」を同時に実現しようとする非常に欲張りで、かつ理にかなった攻めの姿勢だと評価しています。特にパワー半導体市場は世界的に競争が激化しており、専門性に特化した組織への細分化は、変化の激しい現代において生き残るための必須条件と言っても過言ではありません。
2019年9月26日に発表されたこの新体制が始動することで、サンケン電気の製品ラインナップにどのような革新がもたらされるのか。技術力に定評のある同社が、営業との連携を強めることで見せる「新しい顔」に注目が集まります。組織の壁を取り払い、技術を利益に変えるプロフィットセンターの取り組みが、今後の業界標準を塗り替えていくことを期待せずにはいられません。