総合レンタル業界の先駆者として知られる西尾レントオール株式会社が、2019年10月1日を期して大規模な組織改革と人事異動を断行します。今回の変革は、単なるポストの入れ替えに留まらず、建設業界を取り巻く急速な技術革新や、インフラ老朽化という社会課題に真っ向から取り組む姿勢が鮮明に打ち出されたものといえるでしょう。
まず注目すべきは「特装機工部」の新設です。同部門の管掌には取締役の辻村敏夫氏が就任し、部長には丹羽正氏が抜擢されました。特装機工とは、高所作業車やクレーン車といった特定の用途に合わせてカスタマイズされた特殊車両や機械を指します。SNS上では「ニシオの特殊車両は現場の痒いところに手が届く」と評判ですが、専門部署の誕生でその強みがさらに加速するはずです。
建設ICTと海洋測機の新設が拓くデジタル・フロントライン
通信測機事業部内には、新たに「建設ICT営業推進部」と「海洋測機営業部」が誕生します。建設ICTとは、情報通信技術（ICT）を土木・建設現場に導入し、施工の効率化や精度の向上を図る先進的な手法のことです。山口秀樹氏が率いるこの新部署は、人手不足に悩む建設業界において、ドローン測量や自動追尾型トータルステーションなどの普及を強力に後押しするでしょう。
また、田嶋義隆氏が部長を務める海洋測機営業部では、港湾工事や水中探査といった特殊な環境下での計測ニーズに応える体制を整えます。一方で、既存の「道路営業推進部」を「インフラメンテ営業推進部」へと改称する点も見逃せません。これは、日本の高度経済成長期に作られた橋梁やトンネルの維持管理（メンテナンス）需要が今後さらに拡大することを見越した、極めて戦略的なネーミング変更です。
営業拠点のリーダー陣も一新されます。中部第1営業部には柏木博志氏、京滋営業部には芦田徹氏、兵庫営業部には富尾義彦氏がそれぞれ着任します。さらに四国、東中国、西中国といった西日本エリアでも、中田彰氏や田中浩二氏、福野努氏らが新たな舵取りを担うことになりました。地域に根ざした営業力と、新設された専門部隊の技術力が融合することで、同社のサービス密度はより一層高まるに違いありません。
編集者の視点から申し上げますと、今回の改革の肝は「安全品質管理室」の室長に茂見勝馬氏を据えた点にあります。先端技術を取り入れる一方で、レンタルの根幹である安全性を軽視しないという決意の表れです。ネット上でも「現場の安全こそが最大の信頼」という声が多い中、この布陣は顧客への強い安心感に繋がります。2019年10月1日から始まる新生・西尾レントオールの躍進に、業界の注目が集まっています。