エネルギー業界に大きな変化の波が押し寄せています。石油資源開発は2019年09月27日、同年10月08日付で藤田昌宏副社長が新たに社長へと昇格する人事を正式に発表いたしました。この交代は、現職の岡田秀一社長が健康上の理由により退任を申し出たことによるもので、岡田氏は同日付で特別顧問の座に就く予定です。
新たにトップの舵取りを担う藤田昌宏氏は、1955年生まれの現在64歳。1977年03月に東京大学法学部を卒業した後、当時の通商産業省（現在の経済産業省）に入省した輝かしい経歴の持ち主です。官僚としての経験のみならず、2010年からは住友商事の執行役員を務め、2017年には同社の副社長にまで登り詰めた、まさにビジネスの最前線を熟知するプロフェッショナルといえるでしょう。
今回の人事の背景には、同社が掲げる「総合エネルギー企業」への転換という大きな目標が存在します。これまでの化石燃料を中心としたビジネスモデルから脱却し、電力事業や再生可能エネルギーなど多角的な展開を目指す同社にとって、住友商事などの民間企業で幅広いエネルギー分野の知見を積み上げてきた藤田氏の起用は、極めて戦略的な一手だと推測されます。
SNS上では、この突然のトップ交代劇に対して驚きの声が上がる一方で、「商社出身の知見がどう活かされるのか楽しみだ」「官民両方の視点を持つリーダーに期待したい」といったポジティブな反応が多く見受けられました。特に、変化の激しいエネルギー市場において、外部での豊富な経験を持つ藤田氏の手腕に注目が集まっているようです。
編集者の視点から申し上げれば、今回のような「商社マインド」を持つリーダーの登用は、伝統的な資源開発企業にとって非常に大きな刺激になるでしょう。複雑化する国際情勢や環境問題への対応が求められる現代において、藤田氏がどのようなスピード感を持って改革を推し進めていくのか、今後の経営判断から目が離せません。