私たちが暮らす街や住まいの在り方が、今まさに大きな転換期を迎えています。日本経済新聞社と一般財団法人住宅生産振興財団は、財団設立40周年という節目の年を記念して、「まち・いえ・人のつながりを育む～住み継がれていくコミュニティとは」をテーマに掲げた特別なシンポジウムを企画しました。2019年10月21日に東京都文京区で開催されるこのイベントは、これからの豊かな暮らしのヒントを探る貴重な機会となるでしょう。
メイン講師として登壇するのは、建築計画や住宅政策の第一人者である東京大学大学院教授の大月敏雄氏です。大月教授は、単に建物を建てるだけでなく、そこで営まれる「生活」や「人間関係」がいかに維持されるかを研究されており、その知見は多くの専門家からも注目されています。SNS上では、人口減少社会における住環境の維持について「プロの視点から具体的な解決策が聞けるのが楽しみ」といった期待の声が早くも上がっているようです。
今回のシンポジウムの核心である「コミュニティ」という言葉は、直訳すれば共同体を意味しますが、現代においては単なる近隣付き合い以上の重要な役割を担っています。災害時の助け合いや高齢者の見守りなど、公的なサービスだけでは補いきれない「共助」の基盤こそがコミュニティの本質です。本イベントでは、ハードとしての住宅とソフトとしての人間関係が、いかにして次世代へと受け継がれていくべきかが深く掘り下げられます。
私個人の見解としては、家を「消費する資産」ではなく「育てる文化」へとシフトさせるべきだと考えます。高度経済成長期のような使い捨ての文化から脱却し、住民同士が顔の見える関係を築くことで、街全体の価値は自ずと高まっていくはずです。こうした意識の変革を促すシンポジウムが、参加無料という開かれた形で実施される意義は非常に大きく、一人でも多くの方が自分たちの住まいを見つめ直すきっかけにしてほしいと願っています。
会場となるのは、東京都文京区後楽1丁目4番10号に位置する住宅金融支援機構の「すまい・るホール」です。2019年10月21日の月曜日、午後1時30分から午後4時30分までの3時間にわたり、これからの日本の住風景を変える熱い議論が繰り広げられます。定員は先着300名と限られており、最新の知見を無料で学べるチャンスを逃さないよう、早めの申し込みをおすすめいたします。
参加を希望される方は、郵便番号、住所、氏名、年齢、職業、電話番号を明記の上、ハガキまたはFAXで事務局までお送りください。また、住宅生産振興財団の公式ウェブサイトからもオンラインでのエントリーが可能です。申し込み先は、東京都港区虎ノ門3丁目11番15号のSVAX TTビル5階にある「まちなみシンポ」係となっております。先着順での受付となるため、興味のある方は今すぐ行動を開始しましょう。