ドライバーの皆様にとって、家計を直撃するニュースが飛び込んできました。2019年9月26日、資源エネルギー庁が発表した最新の調査結果によると、レギュラーガソリンの全国平均店頭価格は1リットルあたり143.8円を記録しています。前週と比較して0.9円の値上がりとなっており、これまで続いていた値下がり傾向が止まり、実に9週間ぶりの上昇に転じました。
今回の値上がりには、中東情勢の急変が深く関わっています。2019年9月14日、サウジアラビアの国営石油会社「サウジアラムコ」の施設が攻撃を受けるという衝撃的な事件が発生しました。これにより、世界的な原油供給への不安が広がり、原油価格の指標となる「原油相場」が高騰したのです。私たちが日々利用するガソリンの元となる、原油の調達コストが跳ね上がったことが大きな要因と言えるでしょう。
SNS上でもこのニュースは敏感に捉えられており、「ようやく安くなってきたと思ったのに残念」「今のうちに満タンにしておけばよかった」といった落胆の声が多く見受けられます。一方で、世界情勢がダイレクトに生活に直結する怖さを改めて実感するユーザーも少なくありません。ガソリン価格は単なる数字ではなく、私たちの生活の利便性や経済活動の活力を示すバロメーターなのです。
地域別の状況に目を向けると、宮城を含む39都道府県で価格が上昇する一方で、沖縄などの4県ではわずかに値下がりを見せるなど、地域差も浮き彫りになりました。最高値は長崎の155円、最安値は滋賀の137.3円と、その差は17.7円にも及びます。輸送コストや競争環境の違いがあるとはいえ、住んでいる場所によってこれほど負担が変わる現状には、驚きを隠せません。
今後の見通しと編集部が考える対策
気になる今後の動向ですが、さらなる負担増が懸念されます。原油の調達コスト上昇を受け、石油元売り各社は今週、卸値をさらに1.5円から2.5円引き上げる方針を系列の給油所へ通知しました。専門機関である石油情報センターも「来週も引き続き値上がりする」との予測を立てており、家計へのプレッシャーはしばらく続く可能性が極めて高いでしょう。
編集部としては、こうした情勢下では「早めの給油」と「エコドライブの徹底」を強く推奨します。急発進を控えたり、不要な荷物を降ろしたりするだけで、燃費は確実に向上するものです。また、給油所のアプリや会員割引を賢く活用し、少しでも1リットルあたりの単価を下げる工夫が求められます。世界情勢を注視しつつ、賢いカーライフを送りたいものですね。