2019年、日本のタイヤ業界を牽引するTOYO TIREが、次なる成長フェーズへと舵を切る大規模な組織再編と人事異動を発表しました。今回の人事の目玉は、2019年10月1日付で執行役員の栗林健太氏が欧阿中東営業本部長に就任することです。広大な欧州、アフリカ、中東エリアを統括するリーダーの刷新は、同社が海外市場でのシェア拡大を最優先事項として捉えていることの表れだと言えるでしょう。
SNS上では、今回のダイナミックな体制変更に対し「グローバル展開への本気度が伝わってくる」「技術部門から営業へのシフトなど、適材適所の配置が興味深い」といった期待の声が寄せられています。特に海外営業部門を「欧阿中東」と「アジア・オセアニア」に細分化した点は、各地域のニーズに即した緻密な戦略展開を予感させます。変化の激しいモビリティ業界において、このスピード感あふれる意思決定は非常にポジティブな印象を与えています。
今回の再編では、製品の信頼性を支える「品質保証本部」も強化されました。市川嘉之氏が消費財技術サービスを、杉本裕昭氏が生産財技術サービスを統括します。ここでいう「消費財」とは乗用車用タイヤを指し、「生産財」とはトラックやバスなどの商用車用タイヤを指す専門用語です。用途の異なる製品ごとに技術サービスの責任を明確にすることで、より高度なカスタマーサポート体制を構築する狙いがあると考えられます。
さらに、生産の要となる生産本部長には宮崎祐次氏が、アジア・オセアニア営業本部長には網崎晋平氏が就任します。私は、今回の人事が単なる役職の入れ替えに留まらず、製造と販売の連携をこれまで以上に強固にするものだと確信しています。現場を知り尽くしたリーダーたちが各本部のトップに立つことで、市場の声を即座にモノづくりへと反映させる「マーケットイン」の思想が、より高い次元で具現化されるのではないでしょうか。
開発部門に目を向けると、新開明彦氏が商品企画を、島一郎氏がREタイヤ（市販用タイヤ）開発を担当するなど、技術の粋を集めた新体制が整いました。また、知的財産や法務といったコンプライアンス面でも安藤明氏らが重責を担います。守りを固めつつ、攻めの姿勢を崩さないこのバランス感覚こそが、TOYO TIREの強みです。2019年11月1日には古田俊彦氏が兵庫事業所長に就任する予定で、国内生産拠点の強化も着々と進んでいます。