2019年09月30日、タイヤ業界の雄であるTOYO TIREから、企業の未来を左右する極めて重要な人事異動と機構改革が発表されました。2019年10月01日付で施行されるこの新体制は、単なる役職の交代に留まらず、世界市場でのシェア拡大を明確に狙った戦略的な布陣といえるでしょう。SNS上でも「東洋ゴムから社名を変えて以降、攻めの姿勢がより鮮明になった」と、投資家や業界ファンからの熱い視線が注がれています。
今回の改革で最も注目すべきは、販売部門における「地域軸」の徹底した強化です。従来の海外営業本部を解体し、新たに「欧阿中東営業本部」と「アジア・オセアニア営業本部」を新設しました。欧州やアフリカ、そして成長著しいアジア圏に対して、よりきめ細やかなアプローチを可能にする狙いがあるのでしょう。特定の地域に特化した本部を置くことで、現地のニーズを素早く製品へとフィードバックできる体制が整ったといえます。
また、製造面でも大きな統合が行われます。これまで国内と海外で分かれていた生産本部を一本化し、新たに「生産本部」として再スタートを切ることになりました。宮崎祐次氏が本部長に就任するこの新組織は、マザー工場である国内拠点の技術力と、需要地に近い海外工場の機動力を融合させるための英断です。グローバルでの供給網を最適化し、コスト競争力を高める意図が透けて見えますね。
技術サービス部門では、これまでの「国内・海外」という区分けから、製品の特性に合わせた「消費財」と「生産財」という分類に刷新されました。消費財とは乗用車用タイヤなどを指し、生産財はトラックやバス用などのビジネス用途を指します。顧客の属性に合わせて専門性を高めることで、技術サポートの質を向上させる狙いがあるはずです。専門家としての知見を現場に活かす、顧客第一の姿勢が反映されているのではないでしょうか。
さらに2019年11月01日には、古田俊彦氏が生産本部兵庫事業所長に着任するなど、拠点のリーダーシップも強化されます。個人的な見解を述べさせていただくと、今回の人事からは「縦割り組織の打破」という強い意志を感じます。各部門が専門性を磨きつつも、グローバルという大きな絵を描くために手を取り合う、そんなTOYO TIREの新しい黄金時代が幕を開ける予感がしてなりません。