2019年5月28日の東京株式市場は、前日の流れを引き継ぎ、日経平均株価が続伸する堅調な一日となりました。日経平均株価とは、日本を代表する225社の株価をもとに算出される主要な指数で、市場全体の「体温計」のような存在です。この上昇の背景には、海外市場の好転がありました。前日の欧州市場でドイツやフランスの株価が上昇したことを受け、投資家たちの過度な警戒感が和らいだのです。いわゆる「投資家心理」（市場参加者が強気か弱気かという全体の雰囲気）が改善に向かったと言えるでしょう。
この日、相場全体を下支えしたもう一つの大きな要因が、国内の個別企業からもたらされています。半導体製造装置で世界的な大手である東京エレクトロンが、「自社株買い」を発表したのです。「自社株買い」とは、企業が市場に出回っている自社の株式を買い戻すことを指します。これにより1株あたりの価値が向上し、株価の上昇にもつながりやすいため、株主への還元策として市場から非常に好意的に受け止められます。SNSでも「東エレクの自社株買いは心強い！」「株主還元を強化する企業は応援したい」といった声が上がっており、この動きが市場全体の安心感にも貢献した形です。