企業が本当に求めるリーダー像とは、一体どのようなものでしょうか。経営者JPの社長兼CEOである井上和幸氏は、長年の経験と検証に基づき、優れた経営者が持つ共通項を独自の方程式として導き出しています。その根幹をなすのが、**「経営者力」**です。この経営者力こそが、特に40代、50代のミドル・シニア世代が、肩書にとらわれず組織の中で真の価値を発揮し、令和の時代を力強く生き抜くための鍵となるでしょう。井上氏はこの公式を経営者JP創業の基盤とし、多岐にわたるコンサルティングを展開していますので、その内容をぜひ皆さんも把握しておくべきです。
井上氏が提唱する「経営者力」は、以下のシンプルな方程式で表されます。「経営者力＝（『描く力〈構想力〉』＋『決める力〈決断力〉』＋『やり切る力〈遂行力〉』）×**『まとめる力〈リーダーシップ力〉』×『学び続ける力〈学習力・習慣化力〉』**」です。これは、ミドル・シニア世代が現代のビジネスシーンで必要とされる5つの要素を明確に示しており、それぞれが密接に関わり合っていることがわかります。特に、後の二つの力である「まとめる力」と「学び続ける力」が乗算の要素として位置づけられている点は重要で、これらがその他の力を何倍にも増幅させるキーファクターだと捉えられるでしょう。
この5つの力を掘り下げる前に、組織におけるリーダーのあり方を「幹部人材」と「経営人材」という視点から整理しましょう。幹部人材は、会社が提示する「問い」に対して成果を出すことにコミットするリーダーです。具体的には、経営陣から与えられた目標や課題を達成するため、組織の実行部隊を率いる部長や課長といったポジションの人々がこれに該当します。一方で経営人材は、会社が進むべき「問い」そのものを自ら設定するリーダーです。事業の目的や方向性を決定し、事業部門のトップや組織の最終責任者として、社長と同じ視座で思考し行動できる人材を指すのです。企業がより盤石になるためには、あらゆる組織の責任者がこの「経営人材」の立ち位置で動けることが理想的だと言えるでしょう。
幹部人材に求められる「やり切る力」と「まとめる力」
会社からの「問い」に確実に応える幹部人材が、とりわけ発揮すべきなのが「やり切る力」と「まとめる力」です。まず、**「やり切る力」**とは、業務の遂行能力に他なりません。どれほど優れた計画や絵図を描いても、実行に移さなければ成果は生まれません。特に、当初の想定通りに物事が進まないとき、つまり計画の変更や困難に直面した際に、それを投げ出さずに軌道修正を行い、速やかに施策を実行に移せるかが問われます。できるミドルや幹部クラスは、こうした状況での踏ん張りが驚くほど優れており、「では、こうしよう」と前向きな姿勢で現場を引っ張り、ゲームを楽しむように課題を乗り越えていく力を発揮します。
また、この「やり切る力」は、物事への初動の速さとも深く関係していると考えられます。能力の高い人ほど、深く考えた結果、これ以上考えても仕方ないという「臨界点」に達するスピードが速く、行動を起こした方が早いと理解しているからです。もし、なかなか実行に移せないと感じるならば、まずは大きな目標を「月間○○万円」から「週間○○万円」、さらには「1日の営業件数○件」といった、より具体的で達成しやすい小さなゴールへとブレークダウンする習慣をつけてみましょう。この習慣化が、結果として「やり切る力」を養う基盤となるのです。
次に、**「まとめる力」**とは、すなわちリーダーシップ力のことでしょう。現代のビジネスにおいて、一人の力だけで完結する仕事は非常に限られています。組織で成果を出すということは「人を動かし、事を成す」ことと同義です。戦後、日本経済を世界第二位に押し上げた昭和の時代を代表する経営者たちは、この「まとめる力」が突出していました。しかしながら、バブル崩壊以降の平成の時代は、この力が全般的に弱体化していった感があります。井上氏は、この傾向は令和の時代において逆転し、再び「まとめる力」の重要性が高まってくると予測されており、この見解には私も強く同意いたします。人々の多様な価値観を束ね、共通の目標へ導く力が、これからの社会ではますます求められるでしょう。
経営人材に問われる「描く力」と「決める力」の「質×量×スピード」
自ら「問い」を立てる経営人材には、「やり切る力」「まとめる力」に加え、「描く力」と「決める力」の質・量・スピードが桁外れに優れている必要があります。まず**「描く力」は、会社の事業ビジョンや、個々のサービスが最終的にどのような形になるかという構想力**です。優れた経営者は「頭の中でくっきりと絵を描き、それを社員や社外の利害関係者（ステークホルダー）に明確に説明する」と口を揃えます。これは、目に見えていないものは決して実現できないという強い信念から来るものです。
この構想力を鍛える最も有効な方法は、「鳥の目」を持つことです。つまり、自分の現在の役割よりも二つ上の立場になったつもりで、自身の仕事や組織のあり方を捉え直す訓練です。例えば、課長であれば事業部長クラスの、若手であれば部長クラスの視点を持つべきでしょう。そして究極的には、立場に関係なく**「社長の目」**に立って物事を俯瞰（ふかん）し、考えてみる癖をつけることが、未来を構想する力を高める土台となります。部下を持つ方々には、ぜひこうした俯瞰的な視点を持つことの重要性を伝えてあげてほしいものです。
次に**「決める力」**、すなわち決断力は、リーダーにとって毎瞬が問われる能力です。経営の場では、決断の連続であり、その決め方には個性が表れます。しかし、問題なのは、昭和型の大企業に多く見られた「意思決定のタライ回し」です。「皆が賛成するなら」「先に役員に確認を」と、責任を避け、決断を先延ばしにする行為は、結果として「決めない」という最悪の決定となり、過去の粉飾決算や大型倒産といった世間を騒がせた悲劇を引き起こしてきました。単に決めるだけでなく、それが「間違った決定」にならないよう、正しい判断を下すことが不可欠であることは言うまでもありません。
この決断力をトレーニングする方法は、日常生活のあらゆる場面で自分で決める癖をつけることから始まります。例えば、レストランでのメニュー選びでも「僕も同じものを」は避け、なぜ自分はハンバーグを選ぶのか、という理由を無理やりにでもひねり出すのです。判断基準を明確に持ち、即決できる人になるための基礎訓練です。一見、馬鹿げていると感じるかもしれませんが、この地道な訓練こそが、ビジネスにおける迅速かつ的確な意思決定の土台を築くのです。
すべての力を支える「学び続ける力」
そして、この5つの力の最後に位置するのが、**「学び続ける力」**です。これは学習力であり、それを継続する習慣化力に他なりません。仕事、事業、組織、そして経営そのものに、永遠の完成形というものは存在しません。時代は常に変化し、その変化に対応し、進化し続けることが求められます。この流れの中で、おごることなく、あらゆる事象や世代から謙虚に学び続ける姿勢が必須となるでしょう。
さらに、単に知識を増やすだけでなく、自身の専門性や経験を無意識に実践できるレベル、つまり**「方法記憶」となるまで徹底的に繰り返し反復する習慣化力**が非常に重要であると井上氏は指摘されています。これは、ともすれば見過ごされがちな要素かもしれません。できる経営者は、周囲が驚くような「そんなことを、そんなにやっているんですか」というレベルの習慣を、事業でもプライベートでもいくつか持っていることが多いものです。自分が時間とお金を最も費やしている分野こそが、その人の真の持ち味や強みとなって現れると考えると、自身の習慣を見直すことの重要性がよく理解できます。
2019年6月20日に公開されたこの記事を通じて、私たちは「描く」「決める」「やり切る」「まとめる」「学び続ける」という5つの力が、これからの社会でリーダーシップを発揮するミドル・シニア世代にとって、いかに不可欠であるかを再認識できます。この「経営者力」を身につけることが、豊かで強い日本を創り上げる鍵となることは間違いないでしょう。私たち編集部も、この5つの力を意識し、読者の皆様にとって価値ある情報を提供し続ける所存です。