二〇一九年五月二十八日、電子部品大手のローム（ROHM）から、自動運転時代の「安全」を根底から支える、極めて重要な新部品が発表されました。それは、先進運転支援システム（ADAS）を構成するカメラやセンサーといった複合部品（モジュール）の電源が、正しく機能しているかを監視する部品です。これは、ロームが家電中心から車載へと事業の舵を大きく切る、CASE戦略の象徴的な一手と言えるでしょう。
「ADAS」とは、自動ブレーキや車線維持支援など、運転を高度に補助する技術の総称です。このシステムにおいて、もし電源が異常を起こせば、即座に大事故につながりかねません。しかし、この新部品の真の革新性は、単に電源を監視するだけでなく、なんと「監視機能それ自体が正常か」を自己診断する機能まで搭載している点にあります。「監視役」の故障まで見抜く、二重の安全対策が施されているのです。
私自身、この「自己診断機能」こそが、自動運転技術が「支援」から「自律」へとステップアップするための“命綱”だと強く感じています。このニュースに対し、SNS上でも「監視役を監視する部品、それこそが一番大事」「家電のロームが本気で車載にシフトしてきた」「CASE時代の安全はこういう地道な部品が支える」といった、その着眼点の鋭さを評価する声が上がっています。
「CASE」とは、Connected（繋がる）、Autonomous（自動運転）、Shared（共有）、Electric（電動化）という次世代技術の総称です。ローム浜松（浜松市）などの工場で、二〇一九年八月にも月産十万個体制で生産が開始される予定です。ロームは、中期的に車載向けの売上高比率を現状の三割強から五割にまで引き上げるという、野心的な計画を掲げています。この新部品は、その目標達成に向けた強力な推進力となるに違いありません。