日本の住宅設備大手、TOTOが、米国をはじめとする先進国市場で、その存在感をいかに高めていくか。これは、国際競争が激化する現代において非常に注目されるテーマではないでしょうか。同社は、欧米の住宅設備事業を統括する田村信也執行役員（TOTO USA社長などを兼任）へのインタビューを通じ、その戦略の一端を明らかにしております。執行役員が語るのは、単なる価格競争に巻き込まれる「コモディティ戦略」を避け、高付加価値製品であるウォシュレットを軸に展開するという明確な方針です。
TOTOが目指すのは、トイレ空間を単なる排泄の場として捉えるのではなく、「レストルーム」という、より上質な生活スタイルへと進化させることです。この「レストルーム」という概念は、清潔や快適といった日本企業ならではの機能性と結びつき、新たな価値を創造する試みと言えるでしょう。特に米国市場においては、TOTO独自の除菌水技術や、日々の清掃を容易にする独自の形状に加え、使用時の静音性が消費者に高く評価され始めており、現地の嗜好（しこう）が明らかになってきた模様です。
このウォシュレットの普及戦略は、まずは体験の場を広げることに重点を置いています。公共施設やホテル、さらには取引先の従業員宅など、日常生活の様々な場面で実際にウォシュレットに触れ、その快適さを実感してもらうことを重視しているそうです。これは、新しい生活習慣を根付かせる上で、非常に有効なアプローチであると考えられます。私見ですが、TOTOのこの戦略は、価格ではなく品質と機能で勝負するという、日本の「ものづくり」の精神を体現しており、国際市場における日本製品の新たな評価軸を作り出す可能性を秘めているのではないでしょうか。
また、今後の注力分野として、IT技術との融合が挙げられています。特に、大手電子部品メーカーであるGPプロ社との連携を強化しており、既に欧米の展示会での共同出展も開始しています。さらに、IT管理システムを組み込んだ先進的なレストルーム施設を、今後1年以内に日米で開設する計画も進んでいるそうです。これは、TOTOが単なる住宅設備メーカーに留まらず、IoT（モノのインターネット）を活用したスマートな空間ソリューションを提供する企業へと変貌を遂げつつあることを示していると言えるでしょう。
グローバルな市場展開において、営業網の構築も重要な課題です。欧米やアジアの有力ホテルチェーンは、米国沿岸部の都市やシンガポールなどに設計事務所やデザイン部門を置いていることが多いため、TOTOの各海外拠点が連携を取り、顧客企業のキーパーソンに対する戦略的な営業活動を展開しているとのことです。これは、単なる製品の販売に終わらず、設計段階からTOTOの製品が組み込まれるように働きかける、高度なソリューション営業を志向していると言えるでしょう。
SNSでの反響と今後の展望
このTOTOのウォシュレット世界戦略は、発表された2019年5月31日時点でも、SNS上で大きな反響を呼んでいました。「日本の技術で世界を席巻してほしい」「海外旅行でウォシュレットがないと困るから、もっと広まってほしい」といった、応援や期待の声が多数寄せられています。また、「除菌水」や「静音性」といった日本的なきめ細やかな機能に対する関心も高く、「アメリカでも清潔なトイレが増えるのは嬉しい」といったコメントも見受けられます。一方で、「欧米では温水洗浄に対する抵抗感があるのではないか」といった懸念の声もあり、今後の市場開拓における課題を示唆しています。
私としては、TOTOの「コモディティ戦略はとらない」という強い意思が、このグローバル展開を成功に導く鍵であると確信しています。価格競争から一線を画し、ウォシュレットが持つ独自の機能性と、ITを取り入れた新しいレストルーム体験という付加価値で勝負する姿勢は、日本企業の優位性を国際市場で再認識させる機会となるに違いありません。2019年5月現在、TOTOの挑戦は始まったばかりですが、日本発の快適技術が世界標準となる日も近いのではないでしょうか。