皆様、毎日のお仕事お疲れ様です。満員電車に揺られ、コンクリートジャングルで働く日々に、少し息苦しさを感じてはいませんか。そんな現代のビジネスパーソンに朗報が飛び込んできました。2019年06月01日、リゾート地などで休暇を楽しみながら仕事をする「ワーケーション」を推進するため、国内の9つの自治体が手を組み、連携していくことが明らかになったのです。
これまで、興味はあっても情報が各地に散らばっていて分かりにくかったこの新しい働き方。自治体同士がタッグを組むことで、そのハードルが一気に下がるかもしれません。7月中旬には「ワーケーション自治体協議会」という連合組織が発足する予定とのことで、まさに働き方改革の新たな潮流を感じさせます。
そもそも「ワーケーション」とは？魔法のような働き方を解説
ここで耳慣れない方のために、少し言葉の解説をしましょう。「ワーケーション（Workation）」とは、「ワーク（Work＝仕事）」と「バケーション（Vacation＝休暇）」を組み合わせた、欧米発祥の造語です。これはテレワーク（インターネット等を活用し、場所や時間にとらわれずに働く方法）の一形態であり、リゾート地や温泉地などに滞在しながら、リラックスした環境で働くという、夢のようなスタイルを指します。
日本でも2017年頃から、日本航空（JAL）や先進的なIT企業などが導入を始めており、徐々に注目を集めていました。しかし、これまでは各自治体がバラバラに情報を発信していたため、利用したい人が自分であちこちのサイトを調べなければならないという、「利用しづらさ」が大きな壁となっていたのです。
9自治体の強力タッグ！情報の「ワンストップ化」が実現
今回のニュースの最大の目玉は、人気の観光地を抱える自治体が連携し、情報を一元化してくれる点にあります。具体的には、長野県、和歌山県の2県に加え、秋田県湯沢市、神奈川県鎌倉市、静岡県下田市、長野県軽井沢町、和歌山県田辺市、白浜町、串本町の計7市町が参加を表明しています（2019年05月31日時点）。
発足後は、専用のウェブサイトが開設され、各地の受け入れ施設や、自治体が主催する体験会などの情報が「ワンストップ」で手に入るようになります。「どこに行けばいいの？」「どんな設備があるの？」といった疑問が、一つのサイトで解決できるようになるわけです。さらに、実際にどのような過ごし方ができるのかというモデル事例も掲載される予定だそうで、利用のイメージがぐっと湧きやすくなるでしょう。
SNSでの反響と、編集者が考える「未来のオフィス」
この発表を受け、SNS上では早くも様々な反応が見られます。「海を見ながら仕事なんて最高すぎる」「満員電車から解放されるなら移住も考えたい」といった期待の声が上がる一方で、「結局仕事するなら休まらないのでは？」「上司の理解が得られるかが問題」といった現実的な課題を指摘する意見もあり、関心の高さがうかがえます。
私個人の意見としては、この取り組みは日本の労働生産性を上げる大きな起爆剤になり得ると感じています。長野での体験会に参加した方の「東京のオフィスに缶詰めになるより集中できた」という感想が全てを物語っているのではないでしょうか。環境を変えることで発想が豊かになり、結果として良い仕事ができる。単なる「福利厚生」ではなく、企業の「成長戦略」としてワーケーションが定着することを切に願います。
国も後押しする新しい波、まずは7月の発足に期待
この動きは、国が進める「働き方改革」の一環としても強く後押しされています。協議会では今後、定期的に全国会議を開き、先進地域のノウハウを共有していくとのこと。単なる個人旅行的な利用だけでなく、企業の研修や開発合宿といった「集中討議」の場としての活用も促していくそうです。
参加を検討している自治体は他にも複数あるとのことで、7月の発足までにはさらに仲間が増える見込みです。有給休暇と仕事を組み合わせ、給与をもらいながらリフレッシュもする。そんな柔軟な働き方が当たり前になる日が、すぐそこまで来ているのかもしれません。これからの展開に、大いに注目していきましょう。