2019年07月05日、私たちの働き方を根本から揺るがす驚きのデータが明らかとなりました。特定の企業に属さず、ネットを通じて単発の仕事を請け負う「ギグワーカー」の国内登録者数が、延べ700万人に達したというのです。これは日本人の労働観が「組織への帰属」から「個のスキルの提供」へと、急速にシフトしている証拠だと言えるのではないでしょうか。
そもそも「ギグワーカー」とは、インターネット上のマッチングアプリなどを活用し、単発あるいは短期間の業務に従事する人々を指す言葉です。語源はジャズミュージシャンが即興で行うライブ演奏「ギグ」に由来しており、現代では「必要な時に、必要な場所で、必要な分だけ働く」という、極めて柔軟性の高いライフスタイルを象徴するキーワードとなっています。
かつては飲食店のデリバリーや軽作業が中心だったこの働き方も、現在は驚くべき進化を遂げているようです。例えば、高い専門知識を持つ主婦が、自宅にいながらアプリを通じて企業の経理業務や経営相談を請け負うケースが増えています。人手不足に悩む企業にとって、こうした即戦力となる「プロのスキル」をピンポイントで活用できる仕組みは、まさに救世主のような存在と言えるでしょう。
SNSで話題沸騰！自由な働き方への期待と見えない不安
このニュースに対し、SNS上では早くも多様な意見が飛び交っています。「通勤地獄から解放され、育児と両立できるのは最高だ」という期待の声が目立つ一方で、「怪我をしても労災が下りないのはリスクが高すぎる」といった、個人で働くことの厳しさを指摘する冷静な投稿も散見されました。利便性の裏側にある自己責任の重さを、多くのユーザーが敏感に感じ取っている様子が伺えます。
編集部としての意見ですが、この「ギグ・エコノミー」の拡大は、硬直化した日本の労働市場に風穴を開ける素晴らしいチャンスだと確信しています。個人の時間を資産に変えるこのシステムは、国の生産性を飛躍的に向上させる可能性を秘めているはずです。多様な生き方を認め、個々の能力が最大限に発揮される社会の実現に向け、私たちは今、大きな一歩を踏み出したと言っても過言ではありません。
しかし、輝かしい未来を確かなものにするためには、セーフティーネットの整備が急務であることは間違いありません。現状の社会保障制度は「会社員」を守ることを主眼に置いており、ギグワーカーのような新しい存在を十分に保護できていないからです。自由な働き方を真に文化として定着させるためには、法的な枠組みの再構築と、個人の安全を守るための議論を加速させることが、今まさに求められているでしょう。