美容コスメ・化粧品メーカー「資生堂」の全て！美を追い求め続けて150年

いつの時代も人々を魅了する「美」を追求し、化粧品やコスメの開発・製造・販売を手がけるグローバル企業の資生堂。日本では誰もが知る一流の美容商品のメーカである資生堂の企業情報を惜しみなく記載している。これを読めば近年の資生堂を取り巻く動向のすべてがわかると言っても過言ではない。

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訪日外国人消費の回復に向けた資生堂の戦略：魚谷雅彦が語る技術力とマーケティングの未来

コロナ禍が落ち着き、訪日外国人の消費が回復しつつある中で、資生堂の今後の戦略が注目されています。2023年の1月から資生堂社長を務める魚谷雅彦氏に、そのビジョンを伺いました。

水際対策が緩和された2022年10月から、訪日外国人の数は劇的に回復し、11月には前年同月比で45倍の93万人に達しました。資生堂はこの回復の追い風を受け、新型コロナウイルス禍で受けた打撃から立ち直ろうとしています。魚谷氏によると、韓国、台湾、欧米からの訪日客は確実に増加しており、特にメンズ化粧品の需要が高まっています。一方で、中国は依然としてコロナ対策の混乱期にあるため、来年の回復を見込んでいるとのことです。

コロナ前と比較して、訪日客の消費行動には変化が見られます。特に中国をはじめとする国々では、健康を支えるサイエンスや技術への関心が高まっています。そのため、資生堂は日本ならではの技術力をアピールし、広告だけでなく実際の体験を通じてその価値を伝えたいと考えています。最近では、国内の研究所や工場を一般公開し、高い品質管理を実感できる場を提供しています。また、化粧品の実演や肌の診断を行う美容部員の接客が受けられるツアーも企画しています。

海外市場については、資生堂は「SHISEIDO」ブランドを中心に、日本の技術力を活かしてローカルなブランドを育てる方針です。中国市場では、上昇志向の若年男性向けブランドを、欧州では環境負荷の少なさを追求したブランドを展開しています。さらに、自社開発が難しい場合はM&Aも検討し、多様なニーズに応える挑戦を続ける意向を示しています。

日本ブランドの世界での存在感が薄いとの指摘もありますが、魚谷氏は「世界に通用する技術や商品がありながら、価値を伝える力が不足している」と指摘し、消費者とのコミュニケーションを経営の中心に据える必要があると述べています。資生堂のブランドとの絆を深め、グローバルな企業として模範となることを目指しています。

2020年12月期には連結最終損益が赤字に転落するなど、コロナ禍で厳しい状況が続きましたが、魚谷氏は「2023年は転換の年」と位置付けています。日用品事業の売却など、大幅な構造改革を経て収益性の改善を図り、筋肉質となった組織を基盤に再び資生堂の価値を世界に発信する意気込みを見せています。

資生堂「エリクシール」の成分刷新とSNS活用で新規顧客40％増―新時代の化粧品戦略

資生堂は「エリクシール」のリニューアルを進め、中価格帯の化粧品市場に新たな風を吹き込んでいます。新型コロナウイルスの影響で訪日客の減少や対面接客の制限が続き、消費者の流れが低価格帯や高価格帯に移行したことを受けて、資生堂は「エリクシール」の改良に力を入れています。2022年下期には新規顧客数を前年同期比40％増加させる目標を掲げ、SNSを活用したプロモーションを強化しています。

「エリクシール」は1983年の発売から、世代や肌の悩みに応じて選べる4つのブランドに細分化されており、2023年には40周年を迎える予定です。中でも「エリクシールシュペリエル」は2022年9月にリニューアルされ、その結果、ブランド全体の売上高は前年同期比で10％以上の伸びを記録しました。新しい化粧水や乳液には、オトギリソウエキスなどの成分が配合され、肌にハリやうるおいを与える効果が期待されています。製品はさっぱりタイプとしっとりタイプの2種類が用意されており、特に45歳以上の世代をターゲットにしたエイジングケアとしてのアプローチがなされていますが、35歳以上の層にも広がりを見せたいと考えています。

プロモーション戦略としては、45歳以上には女優の石田ゆり子さんを起用し、35歳以上には長澤まさみさんを起用しました。マーケティング戦略本部の冨田千晶本部長は、コロナ禍で消費者がネットやSNSで事前に情報収集するようになったため、露出を増やすための投資が必要だと語っています。また、インフルエンサーを活用した商品説明会を開き、技術面での理解を深めてもらうことで、消費者の関心を引きつけています。

45歳以上の世代には新聞の折り込みチラシが効果的だったとされ、50代以上をターゲットにしたブランド「プリオール」との連携が功を奏しました。今後、コロナ禍の制限が緩和される中で、化粧品の需要が再び中価格帯に戻ることが期待されています。さらに、詰め替え品の市場拡大にも注力し、プラスチック使用量を85％削減できる点を強調しています。国内では詰め替え品の出荷数量が約60％に達しており、国外でもこのトレンドを広げることが目標です。

男性美容の未来：資生堂『SIDEKICK』と花王『UNLICS』が描く新しい男らしさ

若者の美意識が大きく変化しています。博報堂生活総合研究所が最近行ったウェビナーでは、1992年と2022年の若者の行動や価値観の変化が鮮明に示されました。特に目を引くのは、20代男性の「車への投資」が92年の36.4%から22年にはわずか9.7%に減少した点です。また、屋外で遊ぶことよりも家で過ごすことを選ぶ若者も増えています。

これらの変化に伴い、若者の美容への関心も劇的に変わりました。92年の男性は髪形に多くの手を加え、トレンディーなスタイルを追い求めていましたが、現在は「素髪」がトレンドとなり、肌のケアが重視されています。バブル期の若者たちが外見を整えるために使っていた整髪料は、今では「おじさん構文」として残るのみです。

資生堂はこの変化を受けて、アジアや日本のZ世代をターゲットにした新ブランド「SIDEKICK（サイドキック）」を立ち上げました。洗顔料や化粧水、乳液などのアイテムは、カラフルなデザインのアルミ製チューブに入っており、まるで絵の具のような印象を与えます。この新しいブランドは、「男らしさ」の定義が変わる中で、韓国のアイドルや中国・タイの肌が「きれい」な男性像として注目されていることを反映しています。

また、花王もZ世代を意識した新ブランド「UNLICS（アンリクス）」を2022年12月から発売します。男性が堂々と化粧直しをするためのブランドで、肌質に合わせた製品設計や「なりたい自分」を演出するコンセプトが特徴です。化粧下地にはブルーやグリーンなどのカラーが用意され、インフルエンサーたちもブランドパートナーとして参加しています。

今後は、「ミスター・ブランニュー・デイ」が始まり、街中で見かけるコスメ男子たちの姿がますます増えていくことでしょう。

資生堂、新社長に藤原憲太郎氏が昇格！グローバル戦略の強化へ

資生堂は2023年1月1日付で、藤原憲太郎氏を新社長に任命する人事を発表しました。これにより、68歳の魚谷雅彦氏は代表権を持つ会長に就任し、引き続き最高経営責任者（CEO）として会社を指揮します。藤原氏は長年にわたり海外部門での経験が豊富で、特に2018年からは中国地域のCEOとして資生堂の中国事業をリードしてきました。この経験を生かして、日本事業のさらなる強化を図る予定です。

藤原氏は、2023年3月の定時株主総会後に取締役として代表権を持つ役割に就くことになります。一方、魚谷氏は記者会見で、藤原氏の国際的な経験を高く評価し、グローバル展開のさらなる発展が期待されると述べました。藤原氏もまた、日本市場の課題を外部からの視点で捉え、売上拡大に取り組む意向を示しています。

魚谷氏は2014年に外部から初めて資生堂の社長に就任し、日本コカ・コーラ社長時代のマーケティング経験を生かして、資生堂の高価格帯化粧品のグローバル展開を推進しました。藤原氏は1991年に香川大学大学院を修了後、資生堂に入社し、2016年には執行役員、2020年には常務として活躍してきました。

資生堂次期社長藤原憲太郎氏、国際経験を活かして日本事業改革に挑む

資生堂の次期社長に就任する藤原憲太郎氏は、長年のキャリアの大半を海外で積み重ねてきました。2023年1月から社長として日本事業の再生に挑む藤原氏は、記者会見で「外からの視点で日本の課題が見えてくる」と語りました。

藤原氏は入社4年目にドイツに駐在し、その後欧州での経験を深めました。1990年代には免税販売事業を立ち上げ、海外売上比率が10％台だった時代からグローバル化を推進してきました。異なる文化や言語の中で仕事を進める能力を持ち、特に中国では事業が伸び悩んでいた時期に現地に残り続け、サックスを使って現地社員とバンドを組むなど、深い信頼関係を築いて成果を上げました。

藤原氏は「調和をつくって成果を上げる」と評され、経営戦略担当時代には中国事業のトップとしても成功を収めました。彼が次に取り組むのは、創業から150年を迎えた資生堂の日本事業の改革です。新型コロナウイルス禍からの回復が遅れる中、藤原氏の国際的視野と経験を活かし、次世代への土台づくりに取り組むことが期待されています。

「SIDEKICK（サイドキック）」新登場！資生堂がZ世代向けに送るスタイリッシュな男性スキンケア

資生堂が新たに立ち上げた男性向けスキンケアブランド「SIDEKICK（サイドキック）」は、アジアのZ世代に向けた革新的な製品群を展開しています。ブランド名には「相棒」という意味が込められており、忙しいライフスタイルを送る若者たちに寄り添うスキンケアアイテムを提供することを目指しています。

この新ブランドは、日本と中国の一部店舗および電子商取引（EC）で販売されており、カラフルでスタイリッシュなアルミチューブやガラス瓶に入った製品が特徴です。洗顔料、化粧水、クリーム、シート状マスクなどをラインアップし、価格は約1700～3000円と、男性向けスキンケア市場では高価格帯に位置しています。

「サイドキック」は、資生堂がこれまでにない高価格帯で男性向けスキンケア製品を展開する試みであり、特にZ世代の感性に響くデザインとコンセプトを大切にしています。ブランドのコンセプトは「ニューラグジュアリー」で、ラグジュアリーな要素を取り入れながらも、個性を表現できる「ハイブリッド」な製品を提案しています。

製品のパッケージデザインは、日常的なアイテムとは一線を画し、洗面台や寝室に置いてもスタイリッシュに見えるように工夫されています。特にアルミチューブは使用するうちに個性が表れるデザインとなっており、Z世代の男性からは好評を博しています。また、スキンケアに対する新しいアプローチとして、イザヨイバラやワイルドタイムといった自然由来の成分や保湿力の高いアミノ酸が配合されています。

資生堂は、中国市場を中心にこのブランドを展開し、ECでの販売を本格化させることで、アジア市場での成長を狙っています。

資生堂「Shiseido Future University」銀座に新設！次世代リーダー育成の最前線

資生堂は東京・銀座に、新たな人材開発施設「Shiseido Future University」を設立する計画を発表しました。この施設は、既存の銀座オフィスフロアを改装して活用し、2023年秋の完成を見込んでいます。目的は、国内外の優秀な人材を次世代のリーダーへと育成することです。

資生堂は、人材育成に対するコミットメントを強化するために、2022年の後半に50億円の投資を行うことを決定しました。この新施設は、全社員が利用できるように設計されており、資生堂の歴史や文化に関する学びからビジネススクールレベルの教育まで、幅広いプログラムが提供される予定です。

施設には、グループワークが可能なスペースやカフェ、ホールなども設けられる予定で、創造的な学びと交流の場が提供されます。この取り組みにより、資生堂は社員のスキルアップと企業の未来に向けた基盤をさらに強化していくでしょう。

看護師向け時短メイク術：ナガイレーベンと資生堂の新動画シリーズが医療従事者の悩みを解決！

ナガイレーベンと資生堂が協力して、看護師向けに実用的なヘアメークやスキンケアの動画を配信しています。医療現場での短い休憩時間に役立つメイク直しや、夜勤明けに手軽にできるメイクアップのコツを、資生堂の専門家が直接アドバイス。これにより、医療従事者の悩みを解消し、両社のブランド力向上にもつなげることを目指しています。

例えば、大学病院の救急科で働く看護師からは「短時間でできるメイク直しの方法が知りたい」といった声が寄せられ、資生堂のプロからは「崩れやすい部分は思い切って取る」などの実践的なアドバイスが提供されました。ナガイレーベンと資生堂は、現場の声を反映した12本の動画をYouTubeで配信し、実際に現役の看護師が出演しています。また、これらの動画では両社の製品を使用し、リンクを通じて商品の購入も可能です。

配信開始から約1ヶ月後、視聴者アンケートでは90%が「参考になった」と回答し、多くの看護師がメイクへの挑戦やモチベーションの向上を実感したと述べています。ナガイレーベンのマーケティング室長、今井一誠氏は「この取り組みは新型コロナウイルス禍の医療従事者を応援する一環であり、ブランドイメージの向上にも寄与したい」と語っています。

医療従事者の身だしなみに関する悩みは多く、調査では95%が「特有の悩みがある」と答えています。肌荒れや髪の乱れといった問題に加え、患者や家族に対する印象を気にする声もあります。ナガイレーベンと資生堂は2018年から看護師支援の取り組みを強化しており、顔色をよく見せるウエアの共同開発や、各病院でのヘアメーク講座を実施してきました。オンライン講座や動画配信は、病院訪問の制限に対応する新しいアプローチとして評価されています。今後は男性医療従事者向けのヘアメーク動画も展開する予定です。

資生堂の新ヘアオイル『プレミアムタッチ』が大ヒット！SNSでも絶賛のべたつかない艶髪ケア

ファイントゥデイ資生堂の新しい「プレミアムタッチ浸透美容液ヘアオイル」が、驚異的な好調を見せています。発売初月にして、同社の計画を倍増する売上高シェアを達成したこの製品は、SNSでも話題となり、多くの注目を集めています。2021年9月に登場したこのヘアオイルは、ダメージケアとスタイリングの両方を兼ね備えており、さまざまな髪質や髪の長さ、性別を問わず幅広い層から支持されています。

このヘアオイルは、濃厚ながらも素早く髪に浸透し、べたつきのない自然な艶を与えます。半乾きの状態で使用するとさらさらとした艶感が、乾いた状態で使用するとウエットな仕上がりが実現できます。ドラッグストアやオンラインショップで購入可能で、資生堂のECサイトでは70ミリリットルが1298円で提供されています。

資生堂、32年ぶりに美容部員の呼称と制服を一新！私服OKの新スタイルとは？

資生堂は、2022年10月より美容部員の呼称を「ビューティーコンサルタント（BC）」から「パーソナルビューティーパートナー（PBP）」に変更することを発表しました。この変更は32年ぶりであり、顧客に寄り添うパートナーとしての新たな意味を込めています。また、制服も刷新され、これまでのジャケットやスカートといった形式的なものから、スニーカーやシャツなど私服を取り入れる自由なスタイルへと変わります。

新しい制服は、全国の化粧品専売店やドラッグストアなどで働く約5,900人の美容部員に向けて導入されます。従来のジャケットやパンツ、ワンピースに加え、Tシャツやスニーカー、ブーツなど、より自由に選べる14種類120通りのスタイルが用意されます。共通のブローチや店頭業務で必要な名札、メイクポーチは必須ですが、それ以外の規則は設けられません。これにより、顧客との接触が一層気軽で親しみやすくなることを目指しています。

資生堂、容器リサイクルの革新：分別不要の再生プラスチック技術を導入

資生堂は2022年、化粧品容器のリサイクルにおいて革新的な取り組みを開始しました。プラスチック製の使い終わった化粧品容器を回収し、再び化粧品容器として再利用するプロジェクトが始動します。この取り組みでは、回収した容器を積水化学工業と住友化学の先進技術で再生するため、消費者は分別作業を行う必要がなく、手軽に参加できます。

資生堂は2025年までにプラスチック容器を100％サステナブルにするという目標を掲げています。新しいリサイクル方法として「水平リサイクル」を採用し、容器を化学的に分解してプラスチックの原料レベルまで戻し、新品同様の品質で再生することを実現しています。これにより、これまでのリサイクル方法では難しかった高品質な樹脂を再生することが可能になります。

化粧品は衛生面や強度面で高品質な樹脂を必要とするため、これまでリサイクル樹脂を使用するのは難しかったのですが、今回のケミカルリサイクルによって品質に問題のない樹脂が使用できるようになり、環境対応が一歩前進します。資生堂は、店頭などで消費者から使用済み化粧品容器を回収し、分別不要で手軽にリサイクルできる仕組みを導入します。

ブランド価値開発研究所の大山志保里氏は、環境への取り組みを多くの人に参加してもらうためには、消費者に負担をかけない仕組み作りが重要だと述べています。試験運用を進めながら、より便利で継続しやすい回収システムを構築する方針です。

回収した樹脂は、積水化学の低酸素状態での分解技術と、住友化学のエタノールからエチレンを生成する技術を用いて、石油由来のプラスチックと同等の品質に再生されます。資生堂はこのリサイクルプラスチックを柔軟性のある容器に活用することから始め、例えばつめ替え用化粧水のパウチなどへの利用を検討しています。

資生堂は、2025年度を目処にリサイクル容器を使用した商品を発売する予定で、環境に配慮した選択を望む消費者ニーズに応えながら、リサイクル活動への参加しやすい仕組みを整えていきます。

資生堂、新技術でプラスチック削減―70％CO2排出量削減の化粧品容器を発表

資生堂は2022年11月、プラスチック使用量と製造工程を見直し、二酸化炭素（CO2）排出量を約70％削減した新しい化粧品容器を発表しました。この革新的な容器は、プラスチックの使用量を大幅に減らし、環境への負荷を軽減することを目的としています。

新たに開発された容器は、ボトルの製造と化粧液の充填を一つの工程で行うことが可能です。この方法により、輸送が不要となり、さらに容器を薄く成形できるようになりました。この「つけかえ容器」は、高価格帯ブランドでの採用が予定されています。

資生堂は、包装事業の専門企業であるアムコアと、吉野工業所と協力し、2016年から共同でこの技術を開発してきました。この技術「LiquiForm（リキフォーム）」では、プラスチック部材を温めて柔らかくし、圧力で化粧水や乳液を直接充填します。従来は空のボトルを別の工場で充填していた工程を効率化し、環境への配慮を高めることに成功しています。

資生堂の150周年：コロナ禍で浮き彫りになった不変の価値とは？

資生堂の魚谷雅彦社長は、新型コロナウイルスが私たちの生活や経済に及ぼした影響について振り返り、変わらない普遍的な価値とは何かについて考える機会を提供しています。コロナ禍の中で、私たちは行動の制限や医療従事者への感謝、公衆衛生の重要性、急速なデジタル化など、予期しなかった変化に直面しました。これらの経験を通じて、私たちは「変わらない普遍的なもの」について再評価する必要があると感じています。

資生堂は、化粧品を販売するだけが目的の会社ではありません。コロナ禍で、資生堂の従業員も「我々は何のために存在しているのか」を深く考え直しました。私たちの存在意義は、「本業を通じて世の中を良くし、人々を幸せにすること」であり、特に厳しい時期だからこそ、その使命を再確認しました。人間の本質である「人に会いたい」という気持ちを応援することが、私たちの役割であり続けるのです。

今年、資生堂は創立150周年を迎えます。創業時の「西洋の良い薬を提供し、健康な社会をつくる」という目的は、今も変わらず根底にあります。私たちは技術に基づいたイノベーションを重視し、その人的資源と技術をどのように活用して新しい価値を提供できるかを常に考えています。コロナ禍では、科学的に証明された本物志向が高まり、化粧品の持つ実証された価値が再認識されています。化粧品が提供する前向きな感情や美しさの重要性は、技術の進化とともにより深く実感されています。

「美」という概念は単なる外見の装飾に留まらず、美学や美術、美味しさ、健康美など、多様な側面を持っています。資生堂は、グローバル企業として「日本発」の価値を大切にし続けたいと考えています。国内の新工場設立や「Made by Japan」の製品づくりは、日本の高い技術と品質へのこだわりを反映しています。

私たちの社会が急速に変化する中で、何が「変わらない普遍的な価値」なのかを考えることが重要です。コロナ禍での変化に対応しつつも、その中で自社の存在意義を見失わず、価値ある製品やサービスを提供することが求められています。資生堂は、ライブコマースの導入や医療従事者向け手指消毒用アルコールの提供、マスク生活に対応した口紅の開発など、変化に対応する取り組みを進めています。存在意義をしっかりと理解することで、組織は自らの道を進んでいくのです。

資生堂、約20億円で中国のトラウテックに出資！遺伝子組み換えコラーゲンで機能性スキンケア市場を開拓

資生堂は、中国の新興企業「トラウテック」に約20億円を出資しました。この出資は、資生堂が2021年に中国の投資会社である博裕資本と共同で設立した投資ファンドを通じて行われ、同ファンドにとって初の投資案件となります。トラウテックは、美容医療や化粧品向けの遺伝子組み換えコラーゲンの開発を手掛ける企業であり、複数の特許を保有しながら研究開発から製造、販売までを一貫して行っています。資生堂中国は、機能性スキンケア市場の拡大を目指し、トラウテックとの協業を通じて、研究開発や原料調達、販売チャネルの強化に取り組む方針です。

中国では、肌の悩みを解決するために特定の機能を追求した製品を求める消費者が増えており、機能性スキンケア市場が拡大しています。これに伴い、遺伝子組み換えコラーゲンの需要も高まることが期待されています。資生堂はトラウテックとの協力で、美容医療の治療後に使用する製品開発も検討しており、資生堂中国の藤原憲太郎CEOは、美容医療分野を「これまでの空白市場」とし、化粧品が果たす役割を強調しています。この協業を通じて、資生堂は中国事業のさらなる成長を目指します。

資生堂、2022年上半期決算で純利益38％減少の背景と対策

資生堂は2022年1～9月期の連結決算を発表し、純利益が前年同期比で38％減少し290億円となりました。化粧品の販売は日本や欧米で回復の兆しを見せているものの、日用品部門の工場売却に伴う減損損失や構造改革費用が利益を圧迫しました。一方で、売上高は5％増加し、76２7億円に達しています。

資生堂、純利益46%減少へ：日中市場の化粧品販売不振が影響

資生堂は、2022年12月期の連結純利益が前期比46％減の255億円にとどまる見通しを発表しました。これは、従来の予測から185億円の下方修正となり、減益幅がさらに拡大する結果です。この背景には、日本での節約志向の高まりや中国におけるロックダウンによる消費の冷え込みがあり、これが化粧品の販売不振に直結しています。また、日用品生産工場を投資ファンドに売却したことによる140億円の損失も響いています。

売上高は前年同期比で6％増の1兆700億円となるものの、50億円の下方修正がなされました。日本では食品や生活用品の値上げが進む中で、消費者の節約志向が顕著になり、3000円程度の中価格帯化粧品の売上が低迷しました。さらに、中国でもロックダウンの影響で購買意欲が低下し、2022年上半期の中国事業の売上高は20％減少しました。これに加えて、欧州でも通期の販売見通しが引き下げられています。

こうした厳しい状況の中で、魚谷雅彦社長は「化粧品の機能や効果について科学的な説明を強化し、ブランド価値の向上に努める」と述べています。資生堂は、高価格帯のスキンケアに注力し、技術力を顧客に理解してもらうことを目指しており、そのために7月から12月期にかけてブランド価値向上と人的資本の強化にそれぞれ50億円の追加投資を行う予定です。

資生堂株、一時6％急落！業績下方修正で市場が反応

2022年8月12日の東京株式市場で、資生堂の株価が一時6%安の5,150円まで下落しました。これは、同社が2022年12月期の連結純利益見通しを前期比46%減の255億円に下方修正したことに対する市場の反応です。この業績悪化を嫌気した売りが相次ぎ、最終的な終値は1%安の5,441円となりました。

資生堂が発表した2022年1～6月期の連結決算では、最終損益が162億円の黒字に転じたものの、売上高は微減し4,933億円にとどまりました。国内市場では生活用品の値上げが消費意欲の回復を遅らせ、新工場の稼働に伴う固定費の増加も影響を与えています。岡三証券の大花裕司氏によれば、市場が期待していたほどの業績回復が見られなかったことが売りにつながったと考えられます。

中国市場でも、上海のロックダウンによる影響で消費者の購買意欲が低下しており、資生堂はブランド価値向上や人的資本への投資を進めていますが、国内と中国市場の収益性の改善が不可欠です。大花氏は、これらの計画が成功するかどうかは両国市場の動向にかかっているとし、現状では株価の上昇材料が乏しく、しばらくは上値の重い展開が続くと予想しています。

資生堂、2021年12月期で420億円の黒字転換！高価格帯スキンケアが牽引

資生堂は、2021年12月期の連結最終損益が420億円の黒字に転じたと発表しました。前年同期の116億円の赤字から一転し、従来の予想を120億円も上回る結果となりました。これは、高価格帯のスキンケア商品の販売比率が増加したことによる採算の改善や、円安の影響が利益を押し上げたためです。

売上高は前年同期比で12%増加し、1兆350億円に達しましたが、従来予想より90億円下回る結果となりました。国内事業は、新型コロナウイルスのワクチン普及を背景に回復を見込んでいましたが、期待には届きませんでした。特に中国市場では、全体的な成長の減速が影響し、売上高の26%を占める同市場の業績に陰りが見られました。

一方で、営業利益は前年同期比で2.8倍の415億円に達し、予想より95億円上方修正されました。これは、需要予測の精度向上や在庫圧縮などの取り組みが功を奏した結果です。また、不採算ブランドの事業譲渡に伴う特別損失も、予想より小さく抑えられました。

資生堂、420億円黒字達成！高価格スキンケアが業績を牽引

2022年2月4日の東京株式市場で資生堂株は一時、前日比6％高の6,290円を記録しました。この上昇は、資生堂が3日に発表した2021年12月期の連結最終損益が420億円の黒字に転じたことを受けたものです。この黒字は、前期の116億円の赤字からの大幅な改善であり、従来の予想を120億円も上回りました。

資生堂の営業利益も前年の2.8倍にあたる415億円に達し、95億円の上積みが実現しました。国内の売上高は新型コロナウイルスの影響で伸び悩んだものの、高価格帯のスキンケア商品の販売が増加したことで、収益性が改善しました。また、資生堂は市場の変化に対応するため、需要予測の精度を高め、在庫の圧縮にも注力しています。さらに、ライセンス契約の解消や海外ブランドの事業譲渡など、構造改革も進められましたが、これに伴う損失は当初の見込みを下回る見通しです。

UBS証券の川本久恵氏は、3日付のリポートで「市場では中国市場の成長鈍化や競争によるマージン低下が懸念されていましたが、今回の修正でその不安が払拭された」と指摘しています。ただし、予想PER（株価収益率）は58倍と他の化粧品大手と比較しても高めの水準であり、SMBC日興証券の佐藤有氏は「業績成長に必要な化粧品需要は、新型コロナウイルスの感染状況や各国の景気動向に強く左右される」と述べ、売上回復の進展を注視する必要があるとコメントしています。

「HAKU」シリーズがトップ独占！2022年上半期売れ筋美白ケアランキング

2022年上半期の新製品売れ筋ランキングでは、特に紫外線対策や美白ケアに優れた化粧品が注目を集めました。外出機会が増加したことも売り上げを後押しし、トップ3には資生堂のスキンケアブランド「HAKU」の製品がランクインしました。「HAKU」は、シミの根本原因に働きかけ、メラニン生成を抑制することでシミやそばかすを予防する点が評価されています。

第1位に輝いたのは、「HAKU メラノフォーカスZ レフィルセット150（医薬部外品）45g＋特製サイズ10g＋日中美白美容液10ml」です。この製品は、用途に応じて使い分けられる美容液がセットになっており、新規購入者を取り込むことに成功しました。

第2位には、「HAKU 薬用日中美白美容液（医薬部外品）45ml」がランクイン。こちらは化粧下地としても使用可能で、肌をなめらかに仕上げるだけでなく、日中の美白ケアと紫外線防御を一度に行える製品です。

なお、4位から6位には花王の「アルブラン」シリーズが入りました。特に4位の「アルブランイルミネイティングセラム（医薬部外品）40g」は、メラニン生成を抑えるとともに、高い保湿力で肌に密着する美容液として評価されています。

資生堂、CVCに日用品工場を売却－高価格帯化粧品に専念する戦略

資生堂は2022年8月1日、シャンプーや洗顔料などの日用品を生産している工場を、欧州系大手投資ファンドであるCVCキャピタル・パートナーズに売却することを発表しました。この売却により、資生堂は日用品生産から手を引き、高価格帯の化粧品に専念する戦略に移行します。譲渡額は非公表とされていますが、売却対象には、埼玉県久喜市にある久喜工場とベトナム工場が含まれています。これにより、「TSUBAKI」や「ウーノ」などのブランド商品はCVC傘下の企業によって一貫して生産・販売されることになります。

資生堂はすでに2021年2月に日用品事業をCVCに売却することを発表しており、その事業は同年7月にCVC主導の企業に引き継がれていましたが、工場の生産は引き続き資生堂が担っていました。今回の工場売却によって、資生堂はこの日用品事業からさらに距離を置く形となり、CVCへの依存を減らすことを目指します。また、資生堂はCVC傘下の日用品事業会社の親会社株式を35%保有していましたが、この一部をCVCに売却し、保有比率を20%強に引き下げる予定です。

この売却に伴い、資生堂は2022年12月期に140億円程度の減損損失を計上し、さらに2023年12月期には160億円程度の譲渡損失が見込まれています。資生堂のこの決断は、ブランドのプレミアム戦略を強化し、競争の激しい化粧品市場での競争力を高めるための一環です。

資生堂が切り拓く新しいメークスタイル：マスクを外す時代の変化

マスクを外す機会が増えてきた今、化粧品のトレンドに変化が訪れています。政府の新型コロナウイルス対策の緩和により、マスクを外す場面が増えてきたことで、「リハビリ」や「リベンジ」といったキーワードが化粧品業界に新たな風を吹き込んでいます。コロナ禍でのメークの需要が低迷する中、化粧品メーカーはコロナ後の需要を見越して新たなメーク提案や商品開発に取り組んでいます。

資生堂が主催した「Beautiful me STATION」イベントには、多くの参加者が集まりました。ここでは、「エリクシール」や「マキアージュ」といったブランドの化粧品を体験することができ、コロナ前に比べて化粧品に対する意識が高まっていることが伺えます。特に、日焼け止めや化粧下地、肌調整機能を持つファンデーションの需要が増しているといいます。

コロナ禍での化粧品業界は逆風にさらされましたが、最近では市場が活気を取り戻しつつあります。アイスタイルが運営する「アットコスメ」の調査によれば、メークの機会が増えたと感じる人が全体の約40%に達しました。これにより、徐々に「リハビリ」メークが広がりを見せています。特に、目元だけでなく口元のメークも重要視されるようになり、リップやチークといったアイテムの需要が高まっています。

また、「リベンジ」メークとして注目されているのは、鮮やかな色合いのチークやアイシャドーです。最近のトレンドでは、淡い色合いのチークや重ね使いできるアイシャドーが人気を集めています。花王のビューティリサーチ＆クリエーションセンターの原島麻由美氏は、メークの目的としてポジティブな意識が回復していると指摘しています。

さらに、スキンケア成分を多く含むファンデーションが人気で、資生堂の「NARS」などがその代表例です。こうしたアイテムは、肌に負担をかけずに自然な仕上がりを提供し、消費者から高く評価されています。化粧品の売上も好調で、アットコスメトーキョーやマツキヨココカラ＆カンパニーなどでは前年比での大幅な売上増が報告されています。百貨店でも化粧品販売が好調で、三越日本橋本店や松屋銀座店では前年を大きく上回る売上を記録しています。

このように、コロナ後の新しいメークトレンドは、以前のスタイルをリハビリしつつ、鮮やかさや華やかさを取り入れた新たな美の表現を追求しているのです。

慶応大学と資生堂が結ぶ革新的な人材育成協定：美と生命科学の未来を探る

慶応大学先端生命科学研究所と資生堂が「美」に関する新たなイノベーションを追求するための包括連携協定を締結しました。この協定により、資生堂は2人の社員を先端研に派遣し、共同で革新的な研究を進めていくことになります。派遣されたのは鴛渕孝太さんと深沢彩子さんで、彼らは「美とは何か」をテーマに、肌と体の関係、睡眠、腸内細菌などの研究に取り組むことになりました。

先端研の冨田勝所長は、「美と生命科学と地方創生を掛け合わせる研究」を通じて新たな価値の創造を目指すと語っています。社内公募を経て選ばれた鴛渕さんと深沢さんは、冨田所長の指導の下、既存の枠にとらわれない発想で未来の事業を生み出す力を養っていく予定です。この協定は、慶応大学と資生堂の強力なコラボレーションによって「美」の新しい可能性を切り開く重要な一歩となるでしょう。

山形市×資生堂：女性リーダー育成で地域活性化を目指すワークショップ開始

山形市は「女性が輝くまち」を目指し、地域で活躍する女性リーダーの育成を支援するため、「女性活躍推進トップセミナー」を開催しました。資生堂などの企業と連携し、2022年6月から12月にかけて8回のワークショップを行い、女性の地域での活躍と地元への定着を促進していきます。

2022年5月23日に開催されたセミナーには、市内の企業経営者を中心に約60名が参加し、井上貴至副市長が講演を行いました。井上副市長は「市内事業所における女性管理職の割合はまだ12％台にとどまっているが、女性の積極的な登用は販路開拓など多くのメリットをもたらします」と、女性活躍の重要性を強調しました。

また、山形市では、若い女性の転出が大きな課題となっており、これを解消するための取り組みが求められています。資生堂の子育て支援や積極的な管理職登用のノウハウを活かし、佐藤孝弘市長が目指す「女性がいきいきと活躍できるまち」の実現に向けた施策が進められていくでしょう。

メード・イン・ジャパンの進化：化粧品輸出が12倍増、日本製品の新たな看板

「メード・イン・ジャパン」の輸出品が大きく変化している現状を、20年前の2002年と2021年を比較して見ると、顕著に浮かび上がってきます。かつて日本が誇る主力製品だったテレビやオーディオ機器は、海外生産や競争激化により大きくシェアを失い、逆に化粧品や日用品、食品といった分野が急成長を遂げました。特に化粧品は、安心・安全を重視する消費者ニーズに応えるため、国内生産にこだわる姿勢が功を奏し、輸出額が12倍に増加するなど、日本の新たな「看板商品」としての地位を確立しています。

資生堂はその一例で、国内に3つの新工場を建設し、成長市場である中国への供給体制を強化しました。特に福岡久留米工場では、ブランド価値を高めるための技術や感性を重視し、世界市場でのさらなる飛躍を目指しています。このような動きは、日本産ブランドを活用し、内需依存から脱却する企業が増えていることを示しています。例えば、木徳神糧が中国市場をターゲットに日本米の輸出を進める計画があり、日本の農産物の輸出も年々増加しています。

また、アニメや玩具といったエンターテインメント分野でも、日本製品の人気は衰えを知らず、ガンプラを手掛けるBANDAI SPIRITSが新工場を建設するなど、国内生産の拡大を進めています。これらの動きは、国内で培った技術とブランド価値を武器に、世界市場での競争力を高めようとする日本企業の姿勢を象徴しています。

一方で、20年の間に日本の輸出品目も大きく変動し、中韓企業の台頭やデジタル化の進展により、従来の主力商品が市場から姿を消す例も少なくありません。また、円安の恩恵を受ける一方で、輸入原材料の高騰が企業の利益を圧迫するなど、新たな課題も浮上しています。それでも、日本の企業は国内生産の強みを活かしながら、新しい時代の「メード・イン・ジャパン」を世界に発信し続けています。

SPFとPAの正しい選び方！効果的な日焼け止めで美肌を守る方法

夏が近づき、日焼け対策が気になる季節がやってきました。日焼け止めの効果を示す「SPF」と「PA」は、どのような基準で決められているのでしょうか。たとえば、「今日は一日中外で過ごすから、SPF50の日焼け止めを使おう」と考える方も多いでしょう。

日本で販売される日焼け止めには、日本化粧品工業連合会（粧工連）の基準に従ってSPFやPAが記載されています。SPFは「Sun Protection Factor」の略で、素肌に比べて紫外線にどれだけ耐えられるかを数値で示すものです。大阪市にある化粧品評価会社DRCでは、日焼け止めを塗った肌とそうでない肌に紫外線を照射し、肌が初めて赤くなるまでの照射量の比率からSPF値を算出します。個人差があるため、複数人の結果を基に最終的な数値が決められます。

SPFの最高値は50で、それ以上の効果がある製品は「SPF50+」と表示されます。実際、SPF50+の製品は、SPF値が60～70になることが多いとされていますが、SPFの数値競争を避けるため、上限が50に設定されています。日本でも、紫外線対策が重要視され始めたのは1978年からで、SPF表示のある日焼け止めが広まりましたが、当初はメーカーごとに測定法が異なり、統一基準が必要とされました。その後、SPF120を超える製品も登場しましたが、過剰な薬剤の使用が使用感や安全性に影響を及ぼすことが懸念されました。日本で最も紫外線が強い場所でも、SPF50があれば十分とされ、1999年に現在の基準が定められました。

一方、PAは紫外線A波（UVA）を防ぐ指標で、日本が世界に先駆けて策定した基準です。UVAは皮膚の奥深くにまで入り込み、シワやたるみの原因となるため、対策が求められています。2011年にはPAの基準が国際規格となり、広く認知されるようになりました。

1970年代には、日に焼けた肌が健康的とされる時代もありましたが、現在では紫外線のリスクが広く知られ、美肌を保つための日焼け対策が進んでいます。紫外線は春先から強まり、曇りの日でも晴天時の60%が地表に届くため、日常生活でも油断できません。資生堂の小原真帆さんによれば、日常の通勤や買い物にはSPF10～20、PA+程度、屋外スポーツにはSPF10～30、PA++程度が適しているとのことです。真夏の海水浴や炎天下のレジャーでは、SPF30以上、PA+++程度を選ぶのが良いでしょう。また、日焼け止めは2～3時間おきに塗り直すことで効果を最大限に発揮します。

紫外線によるシミやシワ、たるみなどの「光老化」は、加齢による老化とは異なり、紫外線を浴びた量に比例します。また、長年紫外線を浴び続けた肌は、皮膚がんのリスクも高まります。このような研究成果により、紫外線対策の重要性が認識され、季節を問わず日焼け止めを使う人が増えています。例えば、ナリス化粧品の調査では、20～59歳の女性のうち、約6割が日常的に日焼け止めを使用していることが分かりました。最近では、美容液成分を配合したり、肌を明るく見せる効果のある日焼け止めも登場しており、日焼け止めを毎日のスキンケアの一環として取り入れる人も増加しています。

資生堂BAUMが実現するサステナブルスキンケア：若い世代に支持される理由とは？

資生堂は、自然との共生をテーマにした新しいブランド「BAUM（バウム）」を2020年から展開しています。このブランドは、木々の貯水機能や生命力をイメージしたスキンケア製品を提供し、樹木由来の成分を使用しています。価格は化粧水で約7,000円と高めですが、特に20代を中心に、サステナビリティへの共感から支持を集めています。

バウムでは、伐採された木々を再び植樹し、自然に返すサイクルをブランドの中核に据えています。店舗には苗木を育てるスペースがあり、成長した苗木は岩手県の山地に植樹されます。最初の植樹は2021年秋に行われました。

ブランドマネージャーの西脇文美氏は、「世の中に良い選択を提供することで、新しい豊かさを提案したい」と語っています。消費者に押し付けがましい印象を与えないよう配慮しながら、魅力的で直感的に「欲しい」と思わせる商品作りを重視しています。

バウムの製品は、家具用の高級木材とガラスやプラスチックを組み合わせたスタイリッシュなデザインが特徴で、生活空間に自然と調和するように設計されています。また、商品の哲学を消費者に伝えるため、店頭でも環境に配慮した取り組みを徹底しており、例えば紙袋を提供せず、繰り返し使える手提げ袋やポーチを購入してもらう方式を採用しています。

当初、主要なターゲットは30代以上と想定されていましたが、実際には20代の若い世代が多くを占めています。彼らは、環境問題や社会的な配慮に敏感で、SNS疲れを感じる中で自己肯定感を高める手段として、バウムのようなブランドに魅力を感じています。

このように、資生堂のBAUMは、単なる高級スキンケアブランドにとどまらず、自然との共生を深く考えた取り組みを通じて、若い世代に新しい価値観を提供しています。

資生堂、ロシアへの商品出荷を停止！現地子会社の従業員保障とウクライナ支援

資生堂は、ロシア向けの商品出荷を停止する決定を発表しました。この方針は、ウクライナでの戦争が一刻も早く終息し、平和が確保されることを願う気持ちから決められました。また、ロシアにおける広告宣伝や事業投資も中止することになりました。モスクワに拠点を持つ現地子会社の従業員に対しては、必要な期間中、その雇用と報酬を保証するとしています。

資生堂は2007年に資生堂ロシアを設立し、欧州で製造した化粧品の輸入と販売を行ってきましたが、ロシアには資生堂直営の店舗はなく、代理店が営業を担当しています。今後の商品販売については、取引先の判断に委ねるとのことです。資生堂の2021年12月期の欧州での売上高は1170億円で、全体の11％を占めましたが、ロシアの売上高は公開されておらず、全体に占める割合は比較的小さいとされています。

さらに資生堂は、ウクライナへの支援として国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）に100万ユーロ（約1億3000万円）と洗顔料などの製品5万個を寄付しました。戦禍で移住を余儀なくされた人々に対して、仕事を提供するなどの長期的支援策も検討しています。

資生堂が提案する美しい歩行動作の未来：スマートシューズと専門家のアドバイスで自分磨き

資生堂が「美しい歩行動作」を追求する新しい取り組みを始めました。スタートアップのオルフェと協力し、歩行時の足の角度や歩幅などを即座に評価し、個別のアドバイスを提供するサービスの開発に取り組んでいます。試験運用が行われており、将来的には広く店頭でのサービス展開を計画しています。

資生堂の白土真紀主任研究員は、「正しい歩き方を身につけることで、内面からも美しさを引き出すことができる」と話しています。歩行動作を美しくするためのこの新サービスでは、加速度を測定するスマートシューズを使用し、歩く姿をスマートフォンで撮影して分析します。数十秒で足の着地角度や速度、歩幅、腕の振り幅、首の角度などが測定され、その結果に基づいて資生堂の専門アドバイザーが適切なアドバイスを行います。

資生堂は以前から美しい歩行や姿勢の研究を進めており、2016年には歩行の美しさを評価する方法を確立しましたが、その方法はアナログで時間がかかるものでした。オルフェとの出会いにより、測定時間の大幅な短縮が可能になり、資生堂の「資生堂グローバルイノベーションセンター」との協業に至りました。

2021年11月には資生堂の研究施設で試験運用が行われ、約50人が体験しました。体験後のアンケートでは、90％が「定期的に歩行分析を行いたい」と回答するなど、高い市場ニーズが確認されました。今後は資生堂の評価ノウハウをオルフェのシステムに取り込み、自動で課題点を指摘する機能の追加も検討されています。

また、姿勢分析を健康に活用する企業も登場しています。例えば、東大発のスタートアップサピートは、タブレット端末で撮影した画像や動画から姿勢のゆがみを分析する技術を持ち、肩の高さの違いや下半身の傾きなどを評価します。筋肉の弱さや姿勢の崩れが運動不足と関連することから、コロナ禍において姿勢分析の需要が高まる可能性があります。

資生堂のDNA分析で実現するパーソナライズドスキンケア―新サービスで個別対応

資生堂は、個々のDNAを分析し、その人に最適な素肌ケアを提案する新サービスを始めることになりました。日本人女性の約1500人分のデータと照らし合わせ、シミやシワの発生リスク、老化の進行具合など27項目にわたる肌の特徴を詳細に把握します。この新サービスは、2022年3月からテスト用モニターを募集し、本格展開の時期は今後検討される予定です。

利用者には検査キットが送付され、唾液からDNAを採取。資生堂が蓄積したデータと比較することで、肌の先天的な特徴を解析します。さらに、年齢や生活習慣、紫外線の影響などの後天的要因も考慮し、AIを活用して総合的な肌分析を実施。得られた結果に基づき、その人に最適なスキンケア商品や方法を提案します。

検査結果は美容部員がオンラインで説明し、個々の肌の特徴やライフスタイルに合ったスキンケア方法や商品選びをアドバイスします。また、季節ごとに適切な商品やケア方法をメールで提案し、継続的なサポートを行う方針です。

資生堂アネッサが進化：紫外線カットに加え、肌ケア機能を強化

新型コロナウイルスの影響で日常生活が一変した今、日焼け止め用品も進化を遂げています。外出自粛でレジャーが減少し、従来の日焼け止めの需要が低迷する中、各メーカーは新たな機能を備えた製品を次々と市場に投入しています。これにより、スキンケア効果や快適な使用感を提供するアイテムが注目を集めています。

資生堂は2022年、日焼け止めブランド「アネッサ」を刷新し、より日常生活に寄り添った機能を備えた製品を展開します。特に新製品「デイセラム」は、太陽光を肌に優しい成分に変換する技術を採用しており、紫外線を遮断するだけでなく、肌にハリと潤いを与える効果もあります。また、「パーフェクトUV」シリーズは、湿度の高い環境でも効果を発揮する新機能を搭載し、レジャーだけでなく日常の使用にも適したアイテムとなっています。

一方、コーセーの子会社であるコーセーコスメポートは、長引くマスク生活に対応する日焼け止めを発売しました。「サンカットプロディフェンスオールインワン UVムース」は、軽いムース状で、肌への負担を軽減しながら、化粧下地や花粉対策としても機能する多用途な製品です。外出が制限される中、日焼け止めだけではなく、肌を美しく見せる効果も求められており、「トーンアップ」シリーズでは、肌の色味を整える機能が追加されています。

さらに、男性向け日焼け止め市場も拡大しています。化粧品スタートアップの「かならぼ」は、メンズコスメブランド「メンコス」を立ち上げ、日焼け止めにファンデーション機能を持たせた製品を展開しました。これにより、日焼け対策と同時に、ニキビなどの肌トラブルを隠すことができるため、若い世代の男性にも支持されています。和田佳奈社長は、「男性がSNSに自撮りを投稿することが増え、顔の見た目に対する意識が高まっている」と指摘しており、製品開発においても学生を招いた座談会を重ね、クリームの色味や仕上がりを調整しています。

皮膚がんやシミの原因となる紫外線に対する意識が広がり、日焼け止め市場はこれまで成長を続けてきましたが、コロナ禍により市場規模が縮小しました。それでも、ただの紫外線カットに留まらず、新たな生活様式に対応した付加機能を備えた製品が登場し、日焼け止めの進化は続いています。

日本オラクルのERPでファイントゥデイ資生堂がグローバル展開を推進！2022年導入完了へ

日本オラクルは、資生堂の日用品事業を引き継いだ新会社であるファイントゥデイ資生堂（東京・港区）に対して、クラウド型統合基幹業務システム（ERP）を提供することを発表しました。このシステムは、会計や調達、受注、製品ライフサイクル管理といったさまざまな業務をカバーするものです。ファイントゥデイ資生堂は、このERPを導入することで、社内業務で扱うデータを一元化し、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を目指しています。導入の完了は2022年12月を目標としています。

ファイントゥデイ資生堂は、導入スピードやグローバル展開の容易さを考慮してオラクルのERPを選択しましたが、人事システムは地域ごとに異なる製品を使用する方針です。また、データ活用の基盤システムも独自に構築する計画です。

資生堂150周年記念「万物資生 LIFE DEW」：乾燥対策の新定番オイル美容液登場

資生堂が創業150周年を迎え、特別な感謝の気持ちを込めて開発したオイル状美容液「万物資生 LIFE DEW（ライフデュー）」が2022年に登場しました。この新しい美容液は、乾燥が気になる時に顔や身体、髪に使用できる万能アイテムです。水のように肌や髪にスムーズに馴染み、しっとりとした潤いと自然なツヤをもたらします。

「万物資生 LIFE DEW」は、ホホバオイルやアルガンオイルをはじめとする6種類のオイルを配合しており、みずみずしい使用感が特長です。香りは清潔感のあるフローラルシトラスで、使用順序や方法に縛りはなく、自分の好きなタイミングで自由に使うことができます。

この美容液は、百貨店や美容部員が常駐するドラッグストアで数量限定で販売されており、参考価格は税込み4950円（容量120ml）です。2022年はこの商品を皮切りに、年間を通じて各ブランドからも限定品が続々と登場する予定です。

資生堂の中期経営戦略「ビルド・バック・ベター」とは？スキンケア領域に集中する理由

資生堂は2021年に発表した中期経営戦略「ビルド・バック・ベター（より良き再建）」をもとに、新型コロナウイルス禍からの回復と成長を目指しています。この戦略の一環として、同年には事業の大規模な整理を進め、特にスキンケア領域に注力することが決定されました。資生堂は、1000億円規模の日用品事業を切り離し、化粧品ブランド「ドルチェ＆ガッバーナ」「ベアミネラル」「ローラ　メルシエ」などの譲渡や契約解消を実施しました。これにより、不採算ブランドの見直しが完了し、スキンケア関連領域への集中が図られました。

資生堂は、仏ロレアルや米エスティ・ローダーといったグローバル企業と競い合う中で、世界市場での存在感を強化する方針です。これを実現するために、収益性の高い分野への投資を強化し、無駄な生産を削減する取り組みが進められています。特に、過剰在庫による業績への打撃を軽減するため、世界規模での需要予測システムの導入を進めており、2023年中には全地域での導入を完了する見込みです。

2022年からは、M&A（合併・買収）を含む新たな事業開発やデジタル化の加速が予定されています。中国では、新ブランド「インリュー」のサプリメントを発売し、体の内側から美容を支える分野に新たに挑戦しています。資生堂は、2020年12月期に1%台に落ち込んだ営業利益率を、2023年には過去最高の15%に引き上げる目標を掲げています。化粧品市場の回復が遅れている中で、従来の枠にとらわれない領域の開拓が重要な課題となっています。

魚谷雅彦氏が推進する資生堂の構造改革とデジタル戦略：化粧品の未来を切り拓く

資生堂の社長、魚谷雅彦氏は2021年に大胆な構造改革を実施し、化粧品事業を中心に日用品や不採算ブランドを切り離しました。この変革の背景には、COVID-19の影響で厳しい状況に直面した資生堂が、より迅速に変革を遂げる必要があったからです。魚谷氏は「改革を1年で終わらせる決意で取り組みましたが、成功裏に終わりました。社員と粘り強く交渉しながらも、雇用を守りつつ構造改革を実施できたことは大きな成果です」と振り返ります。

2022年は創業150周年の節目を迎え、魚谷氏は「この年を希望に満ちた新しい始まりとし、美の力で社会を明るくする年にしたい」と意気込んでいます。コロナ禍で崩れた当初の計画を見直し、「スキンビューティー」に特化する方針を明確にしました。これにより、資生堂の化粧品が持つ社会的意義を一層強調し、新たなメッセージやイノベーションを発信する準備を進めています。

デジタル化も重要なテーマです。資生堂はアクセンチュアと提携し、デジタルの力で美容体験を深めることに注力しています。「デジタル化により、個々の肌状態に合わせた的確なアドバイスが可能になり、体全体の健康を考えた美容サポートが実現できると考えています」と魚谷氏は語ります。デジタル技術を活用し、より深い価値を提供するために、髪やメンタルヘルスの知見も深めていく意向です。

中国市場についても展望を持っています。中国の化粧品市場は現在成長が鈍化していますが、いずれ世界一になると予測されています。資生堂は現地のニーズに応じた多様な商品展開を進めており、現地社員の活躍や中国発のアイデアを積極的に取り入れることで、さらなる成長を目指しています。

また、ダイバーシティ（多様性）の推進にも力を入れており、女性役員比率30％以上を目指す「30％クラブ・ジャパン」の会長として積極的に活動しています。「資生堂では、女性が工場長になるなど、ダイバーシティを意識した人材登用を進めています。これからも多くの成功事例を発信していきたい」との意気込みを見せています。

ファイントゥデイ資生堂、グローバル展開の新戦略と成長目標

資生堂のファイントゥデイ社は、設立から半年が経過した現在、グローバル市場を見据えた商品開発に力を注いでいます。社長の小森哲郎氏によれば、資生堂の事業部門を基盤にしながら、まるでベンチャー企業のように迅速に活動を展開してきました。特に、グローバルな視点でのブランド戦略に注力し、日本国内やアジア太平洋地域を含む広範な市場での運営体制を構築しています。

日用品市場については、安定した成長を見込んでおり、新型コロナウイルスの影響にもかかわらず、安定した業績を維持しています。マスクの影響で顔の乾燥対策や高級ヘアケア製品の需要が高まる中、アジア市場では「ちょっと良い」商品に対する関心が高まっています。資生堂は、そうしたニーズに応えるべく、海外市場での独自のポジションを築いています。

同社の強みは、カテゴリーごとにトップシェアを持つブランドを複数有し、強みのある分野に特化している点です。例えば、「TSUBAKI」や「専科」などの確固たるブランドがあり、新たな成長を見込んでいます。また、化粧品分野での経験が豊富なスタッフが、情緒価値を定量的に分析し、納得感のある価格設定を実現しています。

今後5年以内に売上高1500億円を目指し、上場も視野に入れています。特に海外市場が成長の鍵を握っていますが、日本国内でもD2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）などの新しい販売手法を取り入れ、高価格帯のヘアケアやスキンケア市場への参入を検討しています。利益率も現在10％以上を維持しており、さらなる成長に向けた確信を持っています。資生堂は、日本独自の細やかなこだわりをもって、グローバルブランドとしての競争力を高める姿勢を続けています。

資生堂、廉価ブランド「Za」と「ピュアマイルド」を中国市場で売却：高価格帯化粧品戦略へ移行

資生堂は、2022年3月に中国市場で展開していた化粧品ブランド「Za（ジーエー）」と「ピュアマイルド」の売却を決定しました。売却額は公開されていませんが、これらのブランドは比較的手頃な価格で提供され、主に若年層をターゲットにしていました。資生堂は今後、高価格帯の化粧品に注力する方針を掲げており、そのためブランドラインアップの見直しを進めています。この戦略的な変更により、資生堂はより高級感のある製品群を強化し、ブランドのポジションをさらに高めることを目指しています。

資生堂が求める人材像と就職活動の成功法則：企業の目標と挑戦に迫る

資生堂はグローバルビューティーカンパニーとしての目標を掲げており、今後の世界的なイノベーションへの挑戦に関心を寄せています。企業がどのように国際市場を捉え、変化に対応しているかを理解することが重要です。資生堂は日本から世界に向けて、どのように視野を広げ、イノベーションを推進しているのかを知ることが、未来のリーダーとしての第一歩となるでしょう。

資生堂が求める人材像については、美の力を通じて社会に貢献するという企業ミッションに共感し、自らの個性を活かして主体的に行動できる方を歓迎しています。マーケティングや営業だけでなく、生産や研究の分野でも、自分の仕事がどのようにお客様の喜びにつながるのかを意識し、今までにない価値を創造していきたいという志を持つ方を求めています。

また、学生に対するアドバイスとしては、これまでの人生がまだ始まりに過ぎないことを認識し、これから何を実現したいのかをしっかりと分析し、他者との協力によってシナジーを生むことが重要です。面接では自分らしさを表現し、会社のミッションとのマッチングを確認する機会にしてください。

2021年のヒット商品番付に注目することも推奨されています。資生堂が注目しているトピックとして、「Z世代」や「サステナブル商品」があり、これらのトレンドを意識することが就職活動に役立つでしょう。大谷翔平選手のように、自分らしさを磨き続ける姿勢が成功への鍵です。

さらに、世界の新常識についても関心を持ち、生活者の変化や化粧品のトレンドを分析することが大切です。資生堂は多様な感性にサイエンスで応える企業であり、変化に対応するための洞察力が求められます。

コロナ禍での挑戦を通じて、企業がピンチをチャンスに変える姿勢を学び、自らの成長に活かしてください。美の力で人々を励まし、より良い世界の実現に向けて挑戦を続ける姿勢は、個人にも大いに参考になるでしょう。

「イハダ薬用クリアローション」発売！シミや肌荒れを防ぐ新しいスキンケア革命

資生堂は2022年2月1日に、新たに「イハダ　薬用クリアローション」を発売します。この化粧水は、シミや肌荒れに悩む20代後半から50代の方々に向けて開発されました。乾燥から肌を守りつつ、シミやそばかす、ニキビの予防に効果的です。使用感はしっとりとしながらもべたつかず、日々のスキンケアに取り入れやすいでしょう。

「イハダ　薬用クリアローション」は医薬部外品として、メラニンの生成を抑制する成分「m-トラネキサム酸」を含んでいます。この成分により、シミやそばかすの予防が期待できます。また、肌荒れを防ぐ有効成分も含まれており、赤みやニキビの改善にも役立ちます。高精製ワセリンが乾燥を防ぎ、保湿成分が角層の深部にまで届くことで、透明感のある肌へと導きます。低刺激処方を採用しているため、敏感肌の方でも安心して使える商品です。容量は180ミリリットル、参考価格は1980円です。